ドローンを活用したソリューションを提供する株式会社アイ・ロボティクスは、2017年6月17、18日の2日間、「日本山岳救助機構合同会社（通称：jROジロー）」の依頼を受けた「日本山岳救助隊」に初のドローン捜索メンバーとして参加し、新潟県十日町で行われた遭難者捜索活動において、被対象者の発見をサポートした。結果として、捜索対象者（１年以上前のバックカントリーでの遭難者）をわずか2日間で発見・収容することができたという。
日本では毎年3000人を越える山岳遭難者が報告されている。捜索・救助する際には、危険な個所や広大な山岳地をできるだけ短時間に隈なく捜索することが求められる。このため多大な人員や、時間、費用、そして二次遭難のリスクが付きまとうという。また、ヘリコプターは非常に有効だが運用コストが高く、特に悪天候下では乗務員も命がけとなる。今回同社は、これらの山岳遭難救助活動が抱える課題の一部でも解決できればという思いからこの捜索に参加したという。
今回の捜索では、同社は、COOの小関氏が指揮をとるドローンオペレーション部隊を派遣。日本山岳救助隊の指揮のもと、地上捜索隊と連携して捜索作業にあたった。事前に被対象者のスノーボードが発見されたため、ボードを回収した警察の情報を元に捜索範囲を設定。初日は、現場状況を把握するためにドローンで当該エリアを調査。遺留品が見つかる可能性が高いと言われる、渓流沿いを撮影。結果、該当するエリアからは何も見つからないことから、地上捜索隊の捜索範囲を限定していったという。
そして、2日目、地上捜索隊が山へ入って直ぐに、発見に至った。これは、初日のドローンの捜索情報を参考にすることで、地上部隊の捜索地域を絞り込むことができ、対象者の居る可能性の高いエリアへ注力させることができたため、早期発見に至ったと考えられるという。また、地上部隊が広範囲に捜索を行わずに済んだことは、「二次遭難を防ぐ上でも重要な成果」と山岳救助隊が評価した。
しかし、多くの課題も浮き彫りになったという。まず、山岳でドローンを飛ばすことの難しさ。自治体・警察・消防などと連携し、ドローンのみならず地域の気象特性や無線技術への深い知識を持つオペレーターを全国各地に早急に育て、災害などに備えて連携させる必要があるという。また、山岳遭難保険の必要性を広く認知してもらい、有事における規制の緩和を推し進めることも重要な要素となるとしている。
【関連リンク】
・アイ・ロボティクス（iRobotics）
・日本山岳救助機構（jRO）