米国のデジタルツインプラットフォーム開発を行う、シンメトリー（Symmetry Dimensions Inc.）は、2022年版「デジタルツイン業界カオスマップ」を公開した。
これまでは、製造業や建築業でのデジタルツイン活用が多かったが、昨今ではヘルスケア領域でもデジタルツイン技術を用いた企業が増加している。
5Gや6Gが登場することで、より一層広範囲かつ高精度なデジタルツインを構築することが可能となり、今後さらなる技術活用が見込まれる。
ヘルスケア領域
世界中で関連コンソーシアムやコミュニティが立ち上がったことで、デジタルツインの技術を実証実験につかったり、サービス活用に使ったりしているという。
スマートシティ領域
日本でも「デジタル田園都市構想」があるように、イギリスでも「Digital Twin Hub」、シンガポールでも「Smart Nation Singapore」といったスマートシティに向けた取り組みが進んでいる。
こういった背景から、都市のデジタルツイン構築に向けて、3D都市モデルの整備が進んでいる。
日本では国土交通省が「Project PLATEAU」を推進しているが、韓国ソウルでも「S-MAP」、EUの「DUET」など、都市課題の可視化・解決に向けた活用が進んでいる。
今後、こういったデジタライズからビジュアライズする流れは、社会実装のフェーズへと進み、デジタルツインを使った課題の可視化や、シミュレーション結果をシームレスにユーザが受け取ることが可能となる。
その結果、デジタルツインは我々のインフラを支える基盤となっていくと予想している。