IDC Japan株式会社は、国内ハイブリッドITインフラストラクチャ利用動向調査の結果を発表した。同調査では、国内企業/組織におけるITインフラ導入の意思決定やITインフラ導入のプロセスに関与する回答者を対象としたアンケート調査を2022年9月に実施し、569人から有効回答を得た。
これによると、ITインフラが変化への対応能力を十分に備えていると考える回答者は8.8%に留まり、9割を超える回答者が改善の余地があると考えている。2年後に複数のクラウドの利用を見込む割合は81.9%に達した。これらを背景に、ITインフラ投資で重視する項目では「複数のITインフラの統合管理」「ITインフラの迅速な導入や拡張」「AIを活用した運用管理の自律化」が上位となった。
IDC Japan株式会社 エンタープライズインフラストラクチャのリサーチマネージャーである宝出幸久氏は「レジリエンシー獲得のためにITインフラ投資は引き続き重要なIT投資項目の一つである。セキュリティの確保やコストの最適化などを目的に、アプリケーションやデータの特性、要求されるテクノロジーや利用期間に応じて最適なITインフラの使い分けが進む」と述べた。
続けて「こうした状況においてITインフラのレジリエンシーを向上するために、ITインフラ全般の運用管理の統合や自動化/自律化、迅速な導入や拡張が可能なITインフラに対する投資意欲が高い」と分析している。
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