IDC Japan株式会社は、国内の従来型携帯電話およびスマートフォン端末の2019年4～6月である第2四半期の出荷台数を発表した。
2019年第2四半期、国内市場の従来型携帯電話およびスマートフォン端末の合計出荷台数は、前年同期比1.4％減の707.3万台となった。これは、アップルのiPhone出荷が前年同期比7.5％増の262.2万台に回復した一方、Android系はハイエンド機種の出荷抑制傾向が続いたため、前年同期比6.6％減となったことが要因に挙げられる。
ベンダー別で見ると、アップルは前年同期比でシェアが3.1ポイント増加し、37.1％でトップを維持した。2位は110.0万台を出荷したシャープ（シェア15.5％）、3位は67.0万台出荷のサムスン（同9.5％）、4位に60.8万台出荷の富士通（同8.6％）、5位は56.9万台出荷の京セラ（同8.0％）となった。
スマートフォンの2019年第2四半期の出荷台数は693.3万台で、前年同期比1.8％減となった。
「4Gスマートフォンは成熟の段階にあり、特にAndroid系はハイエンドとミドルレンジに市場が分化する動きがここ数年続いているが、2019年に入ってからは『分離プラン』導入の影響を見定めようという動きが市場全体で強く、ハイエンドの出荷は伸び悩んでいる」とIDC Japan PC, 携帯端末＆クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原 啓氏はコメントした。
続けて、「このような動きはこれから立ち上がる5G通信規格対応端末市場の展開に対してどのような影響を及ぼすのか、海外の諸地域と比較しつつ評価していく必要があるだろう」と述べた。
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