日本医療研究開発機構・デンソー・日立など、IoTを活用した「スマート治療室」のスタンダードモデルが臨床研究開始

現状、手術室等の現場では多種多様な医療機器・設備から発生する膨大な情報を医師やスタッフが限られた時間内に判断しつつ治療を行っている。

国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）は、こうした治療の現場においてIoTを活用して各種医療機器・設備を接続・連携させることで、手術の進行や患者の状況などの情報を瞬時に時系列をそろえて整理統合し、医師やスタッフ間で共有できる「スマート治療室」の開発を進めている。

同プロジェクトは東京女子医科大学（先端生命医科学研究所村垣善浩教授、岡本淳特任講師他）が統括し、国内外の産業界で普及しているミドルウエアORiN (Open Resource interface for the Network)をコア技術とした汎用性の高い治療室用インターフェースOPeLiNKをデンソーが中心となって開発し、日立製作所のオープンMRI等の手術室内医療機器・設備を接続。

2016年に「ベーシックモデル」を広島大学病院、「ハイパーモデル（プロトタイプ）」を東京女子医科大学に設置し、機器のパッケージ化や新規アプリケーション等の開発を進めてきた。

今回、2019年度事業化を目指して、OPeLiNKを備えた「スタンダードモデル」手術室が信州大学病院（脳神経外科本郷一博教授、後藤哲哉講師他）の包括先進医療棟内に完成。各種医療情報を「時系列の治療記録」として収集・提供（表示）し、手術室外の医師・技師等にも共有することにより、治療の効率性や安全性の向上が期待される。

これらを検証するための脳腫瘍に関する臨床研究を本月より開始。スマート治療室の情報は将来的にはビッグデータとしての解析も可能で、保守・管理の面でも、機器操作ミスの防止や機器故障の未然検知、コスト管理（稼働時間の短縮）にメリットをもたらすという。

「スタンダードモデル」は2019年度内の事業化を目指しており、スマート治療室の輸出等を通して日本の新たな産業基盤となることが期待される。パッケージとしての手術室の販売は日立製作所等が担当する。

また、今年度末に臨床研究可能な「ハイパーモデル」を東京女子医科大学に設置し、ロボットベッド、新規精密誘導治療等の新しい技術を2020年度以降、適宜リリースするとした。

スマート治療室プロジェクト参画企業一覧は以下の通りだ。

大学等：東京女子医科大学、信州大学、広島大学、東北大学、鳥取大学
企業等：（株）デンソー、日本光電工業（株）、ミズホ（株）、パイオニア（株）、キヤノンメディカルシステムズ（株）、(株)日立製作所、（株）セントラルユニ、グリーンホスピタルサプライ（株）、エア・ウォーター（株）、エア・ウォーター防災（株）、SOLIZE（株）