＜調査結果のポイント＞
■EVの認知度は落ち着くも、購入検討意向は上昇。現実的な選択肢として定着しつつある
・EVの認知度は、昨年に比べ下降（-8%）
・一方、EVの購入検討意向は、昨年に比べ上昇（+5%）
■FCVの認知度が大幅に上昇
全ての次世代車タイプにおいて、購入検討意向は上昇。消費者の次世代車に対する関心の高まりがうかがえる
・FCVの認知度が大幅に上昇（+12%）、PHV（+7%）、CD（+7%）も認知度が上昇
・購入検討意向は、全ての次世代車で上昇（+2～5%）
デロイトトーマツコンサルティング合同会社（本社：東京都千代田区代表執行役社長：近藤聡以下DTC）は日本の消費者における「電気自動車（EV）を含むなど次世代車に関する意識調査」を実施、動向を分析したものを発表。
CO2排出削減化などに代表される環境・エネルギー面での社会課題への対応は、ますます重要度を増しており自動車業界でもクリーンな次世代車が次々と発売されている。昨年末には燃料電池車（FCV）初の市販車が発売になり、ハイブリット車（HV）、プラグイン・ハイブリット車（PHV）、クリーンディーゼル車（CD）、EVに加わる形で次世代車の市販車が出揃った。
DTCは2015年4月、一般消費者2,075名を対象に、次世代車についての調査『電気自動車（EV）と次世代車に関する消費者意識調査』を行った。日本の消費者の主な特徴は以下の通り。なお、本調査は2010年以降、毎年継続して実施している。
■EVに対する消費者意識の経年変化
EVの認知度は落ち着くも、購入検討意向は上昇。現実的な選択肢として定着しつつある。
＜EVの認知度＞
・EVの認知度は、昨年に比べ下降（-8%）
EVに対する認知度は、過去3年間を通じて一貫して緩やかに下降傾向にある。これは、国産メーカーの相次ぐ量産開始によりEVが報道を賑わせた当時に比べ、メディア露出が年々低下傾向にあることを反映しているものと推測される。
＜EVの購入検討意向＞
・EVの購入検討意向は、昨年に比べ上昇（+5%）
一方で、EVの購入検討意向は2014年の14%から2015年に19%と上昇した。従来量産モデルが普及して人々の目に触れる機会が増えたこと、量産開始以降の価格低減努力、さらには、欧米メーカーによる高価格EV発売による選択肢の増加などが、購入検討意向上昇の要因として考えられる。また全国で充電環境の整備が進んでいることも、EV購入へのためらいの払拭につながっているものと推測される。
■次世代車に対する消費者意識の経年変化
燃料電池自動車（FCV）の認知度が大幅に上昇。全ての次世代車タイプにおいて、購入検討意向は上昇。消費者の次世代車に対する関心の高まりがうかがえる。
＜次世代車認知度＞
・FCVの認知度が大幅に上昇（+12%）
・PHV（+7%）、CD（+7%）の認知度も上昇
認知度において、HV（78%）とEV（75%）は、他の次世代車タイプに比して突出して高い。一方で、他の次世代車タイプについても今年は認知度の上昇が見られた。特にFCVについては、昨年から12%上昇した。FCVについては、初の量産モデルである「MIRAI」がトヨタ自動車より発売開始になったこと、また一年間を通じて、企業や政府自治体による水素関連活動にかかる報道がメディアを賑わせたことが、要因として推測される。PHV、CDについても認知度は上昇しており、各社によるプロモーション活動が奏功したものと考えられる。
＜次世代車購入意向＞
・購入検討意向は、全ての次世代車で上昇（+2～5%）
全ての次世代車タイプにおいて、昨年に比べ購入検討意向が上昇した。既に認知度の高いHV（+2%）およびEV（+4%）においては、ラインナップ拡大や価格低減が購入検討意向上昇の要因として考えられる。その他次世代車タイプについては、いずれも認知度の上昇に伴い購入検討意向も上昇したものと推測される。
■次世代車の普及拡大に向けて
今回の調査において、既に認知されているHV、EVを除き、他の次世代車タイプ全てで認知度の上昇が見られた。また、HV、EVを含む全ての次世代車タイプにおいて、購入検討意向の上昇が見られた。
これは、次世代車ラインナップの拡大や価格低減、プロモーション活動といった自動車メーカーの活動に加え、政府自治体、インフラ事業者などによる環境整備にかかる活動など、あらゆるステークホルダーによる努力が奏功し、それらに呼応する形で消費者の次世代車に対する関心が高まった結果と考えられる。
産業革命前からの気温上昇が2度を超えると、地球環境に壊滅的かつ不可逆的なダメージを与えるという「ティッピング・ポイント」にかかる認識は、もはや世界のコンセンサスとなっている。
国際社会は、CO2削減に向けて本格的に動き始めている。2015年11～12月にパリで開催されるCOP21では、京都議定書に代わる新たな国際枠組みに合意がなされる可能性が高いと考えられる。
今後も次世代車にかかるステークホルダーの努力が継続され、それに呼応して消費者の環境意識、次世代車に対する関心が高まり、次世代車の普及が加速すること、結果として輸送部門のCO2削減、地球温暖化抑制への貢献が増すことを期待したい。
＜調査概要＞
・調査期間：2015年4月25日～26日
・調査手法：インターネット調査
・調査対象：東京23区、政令指定都市、その他地域に住む20-69歳の男女
（自動車保有者9割、非保有者1割）
・調査実数：2,075サンプル
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