ウェアラブルデバイスのMoff、IoTによる介護自立支援サービス「モフトレ」で認知機能・可動域ともに向上

株式会社Moffは、ウェアラブルデバイス「Moffバンド」を使ったIoTによる自立支援サービス「モフトレ」(iPad用アプリ)の検証結果について、認知機能、可動域ともに向上したと発表した。なお、同サービスは三菱総合研究所ならびに早稲田エルダリーヘルス事業団との共同開発である。

2017年6月9日に閣議決定された政府施策「未来投資戦略2017」では、「高齢者自立支援に向けた科学的介護の実現」を目指しており、科学的分析に必要なデータ収集の重要性が高まっている。今回のデータ検証は、厚生労働省老健局老人保健課による「介護保険におけるエビデンス活用にかかる提案募集」に際して、実施したものだ。

検証の結果、各群の変化量の比較において、対照群に対してモフトレ介入群の結果が向上する傾向がみられた。今後は対象者を増やし、検証を継続していく予定だ。

検証の概要

通所介護事業所(12ヶ所)を対象に、要介護者95人(男性25人、女性70人)を下記の2グループに分け、2017年7月末から8月中旬にかけて各グループへの介入期間は3週間とし、介入期間前後の下記2項目の数値評価を行った。

  1. モフトレを使ってトレーニングを実施したグループ(介入群):
    通常の通所介護サービスに加えて、モフトレ(ロコモ予防トレーニング、日常生活動作トレーニング)を原則として週2回以上実施
  2. モフトレによるトレーニングを行わないグループ(非介入群):
    通常の通所介護サービスを実施
  1. 認知機能(長谷川式簡易知能評価スケール)
  2. 可動域(右肩・左肩、右足・左足)

検証の結果

介入期間後、モフトレを使ってトレーニングを実施したグループ(介入群)において、認知機能と可動域が、以下のように向上した。

  1. 認知機能スコアが向上

    ウェアラブルデバイスのMoff、IoTによる介護自立支援サービス「モフトレ」で認知機能・可動域ともに向上

    • 認知機能の数値が、3週間前と比べて、116%と向上
    • 非介入群は102%に

    ※長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)による測定。
    ※対象は、HDS-Rが実施できた介入群13名、非介入群8名。
    ※HDS-Rの点数の変化については、介入群平均は10.7から12.4に、非介入群平均は10.8から11.0に

  2. 可動域が向上

    ウェアラブルデバイスのMoff、IoTによる介護自立支援サービス「モフトレ」で認知機能・可動域ともに向上

    • 右肩の可動域が、3週間前と比べて、115%と向上
    • 非介入群は99%とほぼ変化なし

    ※対象は、介入群13名、非介入群63名

【関連リンク】
モフ(Moff)
三菱総合研究所(MRI)
早稲田エルダリーヘルス事業団(Waseda Elderly Health)

Previous

グッドイヤー、インテリジェントタイヤのトライアルをTesla電気自動車で開始

RenovoとArgus、モビリティオンデマンド市場に向けたサイバー・セキュリティー対策で提携

Next