製造業の「業務負荷軽減」「生産性向上」のための取り組みを最新事例から紹介するイベント、「製造業向けIoT活用カンファレンス」が名古屋、大阪、東京の3箇所で開催される。
このカンファレンスでは、製造業における取り組みを行う企業や、経済産業省、産総研などから、取り組みの具体的な事例や、今後を占う方向性などについて知ることができる。
登壇者(例)
製造業におけるDXの推進
IoT NEWS 代表 小泉 耕二
DXというキーワードが一人歩きしている感もある中、実際のに行われている施策はどういうものなのか、これからどういうことが起きてくると予想されるのかについて解説します。
キリンビールの工場におけるAI・IoT活用について
キリンビール(株)執行役員 生産本部 技術部長
柿沼 健 氏
キリンビールでは工場における業務負荷軽減、生産性向上などの製造革新を目的としてAI・IoT導入を推進している。 本講演では、キリンビールの工場におけるAI・IoT活用のありたい姿、具体的な取組事例、導入方法について説明する。
IT/IoTを活用したものづくりに向けた産総研の取り組み
(国研)産業技術総合研究所
インダストリアルCPS研究センター・総括研究主幹
澤田 浩之 氏
変種変量生産への変革や労働生産人口の減少等、我が国ものづくり産業を取り巻く環境は大きく変化している。IT/IoTの導入と活用は、このような変化に対応するための有効な手段と考えられている。 しかしながら、特に中小企業では、IT/IoTシステムの開発や導入、運用の負担が企業規模に対して大きい上に、実際の業務に合わせて使いこなすための人材を確保することが難しいというケースが多く見られる。 産総研では、製造業の技術者が自ら必要なシステムの開発に携わるエンドユーザー開発を実現し、それによってIT/IoT化を推進する取り組みを進めている。本講演では、事例を交えてその活動を紹介する。
工作機械の超多品種少量生産を支えるスマートファクトリーの構築
オークマ(株)製造本部 生産技術部 部長
一木 洋介 氏
工作機械メーカであるオークマでの超多品種少量生産に対応するスマートファクトリー「DS工場」構築において、自動化システムやIoTの高度活用による週末72時間無人稼働を実現する取組みを紹介する。
2021年版ものづくり白書について
ー我が国ものづくり産業が直面する課題と展望ー
経済産業省 製造産業局 ものづくり政策審議室 室長
伊奈 友子 氏
新型コロナウイルス感染症の感染拡大などを経て、我が国製造業を取り巻く環境は急速に変化しています。 こうした「製造業のニューノーマル」における我が国製造業の生き残りに向けた方策を、「レジリエンス」、「グリーン」、「デジタル」の3つの観点から2021年版ものづくり白書の内容に沿ってご紹介します。
イベント概要
名称 | 製造業向けIoT活用カンファレンス 2021 秋 |
会期 | 【名古屋会場|一部ライブ配信を実施】2021年9月24日(金) [セッション] 9:30-17:40 [展示] 10:00-17:00 【大阪会場|一部ライブ配信を実施】2021年9月28日(火) [セッション] 9:45-17:40 【東京会場|一部ライブ配信を実施】2021年10月14日(木)※15日(金)開催、同時開催イベントへもご参加いただけます [セッション] 9:30-17:30 [展示] 11:00-17:00 ※開催時間は予告なく変更となる場合もございます。 |
会場 | 【名古屋会場】JPタワー 名古屋ホール&カンファレンス(KITTE 3F) 〒450-6303 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-1 KITTE 名古屋 3F 【大阪会場】ナレッジキャピタル カンファレンスルーム(グランフロント大阪 北館 タワーC 8F) 〒530-0011 大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪タワーC8階 【東京会場】JPタワーホール&カンファレンス(KITTE 4F) 〒100-0005 東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー・KITTE 4F JPタワーホール&カンファレンス |
主催 / 運営 | 株式会社ナノオプト・メディア |
参加料金 | 展示会・セミナーともに無料(事前登録制) |
同時開催 | 【名古屋会場】 業務自動化カンファレンス 2021 秋 Security Days Fall 2021 【大阪会場】 【東京会場|10/14(木)-15(金)開催】 |
後援団体 | 一般社団法人インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ 一般社団法人AI・IoT普及推進協会 ORiN協議会 一般社団法人持続可能なモノづくり・人づくり支援協会(ESD21) 日刊工業新聞社 一般社団法人日本自動車部品工業会 ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会 日刊工業新聞社 ※(2021年9月15日(水)現在、申請中を含む) |
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