ガートナー、日本における「人工知能」に関する意識調査の結果を発表。54.6%が10年以内に人工知能による仕事への影響があると回答

ガートナージャパン株式会社は、日本における「人工知能」に関する調査結果を発表した。

2016年2月に行われた調査では、10年以内に人工知能が仕事にどう影響するかを確認。その結果、人工知能が「仕事を奪う」「サポートする」を合計して、54.6%が10年以内に人工知能による仕事への何らかの影響があると考えていることが分かった(図1参照)。

この結果について、ガートナージャパンのリサーチ部門バイスプレジデント兼最上級アナリストの亦賀忠明氏は次のように述べている。「人工知能に対する関心は高く、多くの人が人工知能による将来への影響を自分たちの問題として捉え始めていることが、今回の調査結果からも明らかになりました」

今回の調査では、人工知能に関するスキルを獲得したいかどうかについても質問。その結果、41.3%が「スキルを獲得したい」と回答し、人工知能に関するスキルを身に着けたいとする人が相当数存在することが確認できた(図2参照)。

今回の結果について、前出の亦賀氏は以下のように述べている。「2016年に入って、ガートナーの顧客からの『人工知能的なもの(注参照)』や機械学習に関する問い合わせが急速に増えてきています。ほとんどが『どこから始めたらよいか』といったものであり、今回の調査結果は、こうしたトレンドをデータで裏付けるものとなりました。多くの企業が人工知能的なものの価値を理解しようとするだけでなく、自ら試行しようとしていることが、今回の調査結果からもうかがえます。一方、『何でも人工知能』となっている状況も見られ、市場は相当混乱しています。企業は、引き続き可能性を探るとともに、『人工知能的なもの』のリアリティを捉え、実践に備えるべきです」

注：世の中で、人工知能というキーワードが露出され一般に認知されているが、実際には、科学的な裏付けもなく、とても本物の人工知能とは呼べないようなものまで含まれている。さらに厳密に言えば、人類を超えるような「人工知能」はいまだ世の中には存在しない。よって、ここではあえて人工知能的なもの、と示している。

2016年2月にガートナージャパンが国内の企業に向けて実施した同調査は、ユーザー企業のITリーダー(ITインフラに導入する製品／サービスの選定や企画に関して決済／関与する人) 515人を対象にしたものだ。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は500人以上の企業が含まれている。

ガートナーでは来る4月26～28日に、東京コンファレンスセンター・品川において、『ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンターサミット 2016』を開催。同サミットでは、前出の亦賀氏をはじめ、ガートナーの国内外のアナリストが、デジタル・ビジネスの時代に向け、ITインフラストラクチャ戦略をいかに展開すべきか、人材はどうあるべきかなどについて、さまざまな知見を提供する。

テーマには、モバイル、クラウド、ビッグ・データ、データセンター、IoT、人工知能的なもの／機械学習などを含み、人材のあるべき姿や未来のテクノロジ・トレンドを踏まえた、さまざまなセッションが予定されている。