マッチボックステクノロジーズ、東急ストアが自社人材活用サービス導入で多店舗勤務を効率化

Matchbox Technologies（マッチボックステクノロジーズ）は3月31日、人材を自社のデータベース（DB）に登録し、自社のDBに募集をかけるサービス「matchbox（マッチボックス）」を、東急ストアが全店舗で導入すると発表した。3月末に導入を完了し、4月から本格運用を開始する。

「matchbox」は、企業が自社独自の人材プールを構築することで、人材の採用にかかる時間やコストを大幅に削減することができるサービス。導入企業では、現役の従業員を始め、OB・OG、退職者、登録制アルバイトを中心とした自社で独自の人材プールの構築が可能。

また、アプリケーションを通じて、人材プールに対するシフトの共有から採用までを行えるほか、勤務が確定した場合には、人材に合わせ雇用手続き、給与計算、支払い、全てを自動化で対応できる。

東急ストアは、国内に89店舗あり、6222名以上の従業員、パートナー社員、アルバイトが勤務する。また、4月からは「クロスオーバー」と呼ぶ、同一人材の複数店舗勤務を促進する。

同社では、働き手からの、より多くの勤務を希望する声と経験者でシフトを埋めたい店舗の両方を実現するため、同一人材の多店舗勤務は重要な人材戦略に位置付ける一方、多数の人員が勤務することで複雑な勤務管理が必要になるため、アナログな手法では、他店舗間の人員連携が難しく、同一人材が多店舗で勤務するための調整にハードルがあったという。

そこで、同社では「matchbox」を導入し、全店舗のシフトを全てデジタル化。従業員、パートナー社員、アルバイトにオンラインで共有し、スマートフォンアプリから簡単に他店舗へのシフト希望を出せるようにした。

働き手は東急ストア専用の「matchbox」のアプリケーションに登録することでシフト共有を受け取り、応募することができる。2100人以上の登録が完了している。3月末に全店舗の導入が完了することを受け、4月から本格的に従業員、パートナー社員、アルバイトへの利用促進を進め、4月末までには原則全員の登録を目指すとしている。

東急ストアでは今回の取り組みで、クロスオーバーの促進で人員配置の効率化ができるほか、働き手の「もっと働きたい」という要望にも応えられるとしている。