NEC・東京大学・NTT・早稲田大学、IoT機器からクラウド環境への通信量を削減する実証実験を開始

日本電気株式会社(以下、NEC)、国立大学法人 東京大学 大学院情報学環中尾研究室(以下、東京大学)、日本電信電話株式会社(以下、NTT)、学校法人 早稲田大学は、IoT共通基盤を共同で開発し、IoT機器と共通基盤間での重要通信保護に関する実証実験を2018年12月中旬から中国地方で開始した。

具体的には、水位・降雨センサーなどのデータをもとに学習機能を用いて河川水位の予測モデルを作成し、予測機能が同モデルを用いて河川の氾濫予測を行うアプリケーションを活用する。平常時にはこれらの機能をクラウド上で実行し、緊急時には、災害発生が予測される地域(重点地区)から詳細なデータの収集に必要な通信帯域を確保するため、非重点地域の予測機能をIoTゲートウェイに移動させて通信するデータ量を削減する。

現時点での試算では、約90%の通信量を削減できる見込みとし、これにより小規模な設備でも河川監視ができ、2級河川等への展開も期待されている。

同実証実験では、中国地方に設置した各種センサーおよびIoTゲートウェイとYRP横須賀リサーチパークに設置したクラウド環境、情報通信研究機構(NICT)が運用する大規模センサー・クラウド基盤テストベット(JOSE)を活用して、2018年12月中旬から2019年2月中旬まで実証が行われ、技術の有効性を評価する。

Previous

ソニーのエンタテインメントロボット「aibo」、家族をみまもる新サービス「aiboのおまわりさん」提供開始

JR西日本とMAMORIO、IoT忘れ物自動通知サービスを開始

Next