東急グループ5社、スマートホームに対応した住まいづくりに向け連携を開始

東急株式会社と東急不動産ホールディングス株式会社(以下、東急不動産HD)、東急建設株式会社、イッツ・コミュニケーションズ株式会社(以下、イッツコム)、Connected Design株式会社(以下、CDI)の東急グループ5社は、本日「住宅分野におけるIoT化の検討に関する基本協定書」を締結し、「Ready for IoT(※)」の住まいづくり活動を開始する。

「Ready for IoT」とは「未来の暮らしのために住宅をスマートホーム対応に準備しておく」状態を示す、東急グループが独自に生み出した言葉だ。

従来の住宅では、スマートデバイスを設置したい場所にコンセントが無い、コンセント不足によるタコ足配線、通信が届かない、など機器の設置条件に制約が生じることがある。

しかし、スマートホームに対応した生活では、鍵を遠隔操作することなどでセキュリティ面が向上することに加え、家の中を外出先でも確認できることで介護や子育ての負担が軽減される、さまざまな家電を音声でコントロールすることで利便性が高まり、日々の生活データから食生活や睡眠が管理されることでより良い健康状態を目指す、などが期待されている。

従来の住宅で生じている課題解消に向け、同協定では、例えば、スマートホームに対応するのに不足しているコンセントの数の充足、住まいの隅々までWi-Fiが届き易い場所へのWi-Fiルータの配置など、IoTに対応しやすい住宅の設計を進める。

※「Ready for IoT」は日本国内における東急不動産HDの登録商標。

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