IDC、スマートホームデバイスの出荷数は14.4%の年間平均成長率で2023年には13億9,000万台に達すると予測

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IDC Japan株式会社は、世界のスマートホームデバイスの出荷に関する予測を発表した。Worldwide Quarterly Smart Home Device Trackerの新しい予測によると、2019年、スマートホームデバイスのグローバル市場は前年比23.5%の成長、8億1,500万台の出荷が見込まれる。2023年には出荷台数が世界全体で13億9,000万台以上に達すると予測され、5年間の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は14.4%と見込まれている。

米国IDC Internet of Things: Consumer シニアリサーチアナリストのアダム・ライト氏は「今後数年間にわたって市場が成長していく背景には、競争の激化に伴う価格の下降圧力、スマートアシスタントの普及、そしてスマートホームデバイスがもたらす利便性、コストの節約、省エネに対する消費者の認識向上といった要因の組み合わせがあります」と述べている。

米国は各年とも出荷台数が最も多く、2019年~2023年のCAGRは9.5%と予測され、2023年には出荷台数が5億6,000万台以上に達する見通しだ。中国は出荷量では2位だが、同期間のCAGRは22.6%と予測され、最も急速な成長が見込まれている。CAGRは中国に次いでカナダ(19.9%)、西ヨーロッパ(14.7%)の順となっている。

米国IDC Mobile Device Tracker リサーチマネージャーのジテシュ・ウブラニ氏は「コンテンツとサービスが、スマートホーム市場の最前線に位置付けられる見通しです。コネクテッドホーム製品の世界に一歩を踏み出す消費者にとって、Fire TVやChromecastなどのビデオエンターテイメント製品が、入口の役割を果たすと予測されます」と述べている。

IDCでは、ビデオエンターテイメントデバイスの出荷量が最も多いと予測している。価格の低下に加え、8K、高リフレッシュレート、HDR、大画面化、スマートアシスタント/ストリーミングプラットフォームの統合といった機能的な進歩により、スマートホームセットおよび関連製品を買い替える消費者が増え、2023年には全出荷量の29.9%を占めることが予測される。

スマートカメラやスマートロックなどのホームモニタリング/セキュリティデバイスは、18.4%のCAGRが見込まれ、2023年には全出荷量の22.1%になると予測される。スマートスピーカーおよびスマートディスプレイは、成長が鈍化して1桁台に落ち着き、2022年には前年比8.7%、2023年には4.7%の成長率になると予測される。

これらのデバイスの稼働台数が飽和状態に近づいていることに加え、家庭内でスマートアシスタントにアクセスする手段として、サーモスタット、家電、TVなど、他のフォームファクターに消費者の関心が向いていることが原因として考えられる。

今後数年間の市場成長を抑制する要因として、セキュリティやプライバシーの問題をめぐって燻り続ける懸念、デバイスやサービスの初期費用と維持費に対する消費者の価格敏感性、そして各国の金融市場の不安定性に起因する経済的な不確実性が挙げられる。

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