IDC、2021年国内パブリッククラウドサービス市場は前年比18.4%で推移と発表

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IDC Japan株式会社は、国内パブリッククラウドサービス市場予測を発表した。これによると、2021年の国内パブリッククラウドサービス市場規模は、前年比20.3%増の1兆5,087億円になると予測している。また、2020年~2025年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は18.4%で推移し、2025年の市場規模は2020年比2.3倍の2兆9,134億円になるとIDCは予測している。

現在、継続的に、短期間で多様かつ大きな変化が常態化するネクストノーマル時代を迎え、DX/データ駆動型ビジネスを優先度の高い経営課題と認識する企業が増加している。また、DXを推進するだけではなく、ビジネスレジリエンシーの強化のために、ITインフラストラクチャを見直す企業が増加している。

一方、企業の意識は変わったものの、DX/データ駆動型ビジネスの具現化は容易ではない。現在、多くのベンダーが企業のDXを支援する施策を強化している。同施策は、技術的な課題の解決だけではなく「人材育成」「組織/文化変革」なども含まれている。これらのことから、企業のDX/データ駆動型ビジネスに関わる投資が活性化され、今後の国内パブリッククラウドサービス市場の高い成長を牽引するとIDCは見ている。

企業がDX/データ駆動型ビジネスを進めるために、国内パブリッククラウドサービス市場では、クラウドネイティブアーキテクチャーが急速に浸透し始めている。一方、クラウドネイティブは複数の技術/製品を組み合わせて実現しますが、そのベストプラクティスは整備されていない。

現在、クラウドネイティブを実現するために新しい製品/サービスが登場している。また、OSS(オープンソースソフトウェア)の活用も促進しており、ベンダーのエコシステムの再編が始まっている。

IDC Japan ITサービスのリサーチディレクターである松本聡氏は「従来のビジネスの延長線上で製品/サービスを強化しても、ベンダーは競争力を高めことはできない。ベンダーは、クラウドネイティブ時代におけるエコシステムにおける自らのポジションを明確化し、戦略的な投資によって短期間で特徴/強みを提示できる製品/サービスを開発することが重要である」と述べている。