ソフトバンクと東京工業大学、「ドローン無線中継システムを用いた遭難者捜索支援システム」を共同開発

雪山や山岳地帯における遭難者などの捜索では、遭難現場に向かう捜索者の二次遭難が危惧されている。この対策としては、遭難者だけでなく、捜索者の位置情報を捜索関係者などに共有する手段が求められていた。

そこでソフトバンク株式会社は、国立大学法人東京工業大学 工学院 藤井輝也研究室(以下、東京工業大学)と共同で、雪山や山岳地帯における遭難者の救助を目的に、「ドローン無線中継システムを用いた遭難者捜索支援システム」(以下、「遭難者捜索支援システム」)を開発した。

「遭難者捜索支援システム」は、山岳地帯など通信圏外のエリアを「ドローン無線中継システム」によって臨時にサービスエリア化するとともに、スマホのGPS機能を活用することで、遭難者および捜索者の位置情報を、捜索者や遠隔地の捜索関係者の端末(スマホやタブレット、パソコン)でリアルタイムに確認することができる。

ソフトバンクと東京工業大学、「ドローン無線中継システムを用いた遭難者捜索支援システム」を共同開発
「遭難者捜索支援システム」の概要図

加えて、移動した履歴を併せて記録・表示することができるため、捜索した場所とまだしていない場所の判別ができる。

また、遠隔地から目視外での手動操縦を可能にする「ケータイドローン飛行制御システム」を搭載しているため、モバイルネットワークを介して、遠隔地にいる操縦者が中継映像を見ながら手動操縦することが可能。

さらに、遠隔操縦と現地での目視による手動操縦の切り替えや、遠隔操縦中の自律飛行と手動操縦の切り替えなどの運用もすることができる。

これにより、捜索者の二次遭難の防止に役立つ他、遭難現場での遭難者と捜索者の位置関係などを把握することができる。

なお、捜索現場がサービスエリア内(圏内)であれば、「ドローン無線中継システム」を稼働させずに利用することができる。また、このシステムは遭難者と捜索者の位置情報を活用することが基本だが、「遭難者位置特定システム」を利用せずに捜索者の位置情報だけを活用して、日常の捜索業務に生かすことも可能だ。

現在、北海道倶知安町の羊蹄山ろく消防組合消防本部では、サービスエリア内の捜索現場において、捜索者位置情報のみを活用する形でこのシステムが試験導入されている。

今後ソフトバンクと東京工業大学は、「遭難者捜索支援システム」の実用化を目指すとともに、自治体や公共機関、企業と連携して、研究を進めていくとしている。