矢野経済研究所、IoTに牽引されたセンサーネットワークシステム設置数、2020年度には136.4万システムに拡大と予測

矢野経済研究所では、以下の調査要綱にて国内のセンサーネットワークの市場調査を実施した。

調査期間：2015年9月～2016年6月
調査対象：IT事業者/SIer、通信事業者（キャリア）、デバイスメーカー、公的研究機関等
調査方法：当社専門研究員による直接面談調査、電話・e-mail によるヒアリング、ならびに文献調査を併用
発刊日：2016年6月30日

同調査におけるセンサーネットワークとは、親機（中継器）と子機（センサーノード）で構成されるネットワークシステムを指す。親機は子機が収集した情報（データ）を、直接もしくはゲートウェイ経由でサーバやパソコンなどに送信する中継機能を持ち、子機は「センサー、CPU、通信機、電源（AC 電源含む）、組み込みソフトウェア」などから構成されるセンサーノードを指す。

親機と子機の間では、有線や無線（ワイヤレス）で通信が行われる。但し、センサーとデータロガーだけで構成され、スタンドアロンで利用されている装置やスマートフォン等のスマートデバイス、RFID（Radio Frequency Identification）システムは含まない。

センサーネットワークシステムは、エネルギー管理や道路・インフラ関連、工場・製造関連、セキュリティ関連、農業・畜産関連、ヘルスケア関連、流通関連、自然・環境観測、自動車関連などで利用されており、同調査ではこれらの9カテゴリーで利用されているシステムを対象としている。

この調査結果から、矢野経済研究所は以下の予測をしている。

2015年度の国内センサーネットワークシステム市場は59.3万システム、2020年度には136.4万システムに拡大と予測

2015年度の国内センサーネットワークシステム市場は堅調に推移しており、エンドユーザー設置数量ベースで前年度比6.8%増の59.3万システムとなった。用途別にみると、HEMSなどのエネルギー管理及び機械警備装置向けが好調であったほか、センサータイプの自動車盗難防止装置向けなども堅調。センサーネットワークシステムは、2017～2018年度頃からは介護施設や在宅介護での見守り系サービス用途が拡大していき、2020年度の国内センサーネットワークシステム市場は、エンドユーザー設置数量ベースで136.4万システムになると予測している。

2015年度のシステム設置数を用途別にみると、機械警備装置向けが56.5％、センサータイプの自動車盗難防止装置向けが17.7％を占める

2015年度の国内センサーネットワークシステム市場（エンドユーザー設置数量ベース）を用途別にみると、住宅・非住宅での機械警備装置向けが構成比56.5％、センサータイプの自動車盗難防止装置向けが同17.7％、HEMS向けは17.4％と、これらで91.6％を占めた。センサーネットワークシステムは、未だ本格的な普及前の黎明期にあり、一部の用途向けで大きな割合を占める結果となった。

詳細は、こちらのPDFを参照。

【関連リンク】
・矢野経済研究所（Yano Research Institute）