ボッシュ、スマートホームのために新会社を設立

ボッシュは、スマートホーム向けのソリューションを提供する事業を強化するために、ソフトウェアやセンサーシステムをはじめとしたボッシュのスマートホーム関連事業を担う子会社「Robert Bosch Smart Home GmbH」を2016年1月に設立する。

この新会社は今後、不法侵入を知らせたり、エネルギー節約モードで空調システムを制御できる新しいソリューションなど、ネットワーク化された住宅向けのさまざまな製品/サービスをシングルソースで提供していく予定だ。

2016年1月よりこの分野の初のボッシュ製品をオンラインで購入できるようになる。まず提供されるのが、スマートホームコントローラー、スマートサーモスタットとドア/ウィンドウコンタクトで、これらはラスベガスで2016年1月6~9日に開催されるCES国際家電ショーで初公開される予定。

ボッシュのスマートホームソリューションは、巨大な市場をターゲットにしている。市場の専門家によると、2020年までに世界の約2億3,000万世帯(全世帯の約15%)がスマートホーム技術を導入すると考えられている。

ボッシュ、スマートホームのために新会社を設立ボッシュ、スマートホームのために新会社を設立

大きな可能性を秘めたスマートホーム事業

「ボッシュのスマートホーム事業を集約させた子会社の設立は、スマートホーム向けのソリューションに連なる製品ラインナップの拡充に向けた重要な戦略的ステップのひとつです。スマートホームは、そこに住まう人たちがより快適に暮らせるような新しいサービスを生み出し、大きなビジネスチャンスにつながると私たちは考えています」と、ボッシュ取締役会メンバーとしてエネルギー・建築関連テクノロジー セクターを担当するシュテファン・ハルトゥング(Stefan Hartung)は述べている。

シュトゥットガルトに拠点を置くRobert Bosch Smart Home GmbHのマネジングディレクターに就任予定のペーター・シュネーベレ(Peter Schnäbele)もこう述べている。「ボッシュのスマートホームシステムは、1つのシステム、1つのアプリ、1つのユーザーエクスペリエンス」を可能にし、簡単に設置・操作を行うことができます。私たちのこのソリューションは、ユーザーを退屈なルーチンワークから解放するだけでなく、より優れた安全性と利便性をもたらします」

 

【データの保護とセキュリティを最重視】

ボッシュのスマートホームソリューションは、最高レベルのデータ保護/セキュリティ基準を満たしている。製品開発プロセスの最初の段階からこれらの基準が考慮されており、そのためにボッシュは製品の安全性を保証するコンピテンスセンターも設立している。

また、自分に関わるデータがどのように利用されるのかを利用者やユーザー自身で決めてもらうようにするなど、透明性にも十分配慮している。

 

新しいサービスと1つのアプリで日常がより快適に

ボッシュのスマートホームシステムソリューションは、空調システム、照明、火災警報器や住宅内の各種家電製品を1つのプラットフォームでつなぐことができ、スマートフォンやタブレット端末でこれらを簡単に操作できるようになる。

このシステムの核となるのは、各コンポーネントを互いに接続したり、インターネットに接続するセントラルコントロールユニットの「スマートホームコントローラー」だ。

ユーザーは将来的に、ボッシュのスマートホームアプリを使用して、さまざまな機器の基本機能をリンクできるようになる。例えば、窓やドアが開いているかどうかを知らせるコンタクトソリューションの場合、目的の部屋に設置された空調システムの温度をユーザーの事前設定に合わせて自動的に調節したり、スマートフォンでいつでもどこでも自宅のドアや窓の開閉を確認できるようになる。

このドア/窓用コンタクトソリューションはいずれ、住人の不在時に窓やドアがこじ開けられた場合にアラームが鳴る機能も搭載できるようになる見込みで、これが実現した場合には、個別に警備システムを設置しなくても済むようになる。

 

他のメーカーの機器とも互換可能

ネットワーク化が進む中で、テクノロジーができるだけユーザーフレンドリーなものとなるためには、オープンスタンダードとオープンプラットフォームが欠かせないとボッシュは考えている。

そのため、ボッシュのスマートホームシステムはモジュール式を採用し、自在に拡張できるだけでなく、他のメーカー製の互換機とも簡単に接続できるようになっている。

 

新しいウェブショップ

ボッシュの初のスマートホーム関連製品を2016年1月1日より こちらのサイト でオーダーできる。

 

【関連リンク】
ボッシュ

Previous

PSソリューションズ、オラクル「POCO (The Power Of Cloud by Oracle)」を実現する取り組みとして、「Oracle Cloud Days Tokyo」に登壇。

全教研、日本のプログラミング教育をマレーシアに。マハティール元首相が仲介。

Next