5G標準仕様策定が完了、商用化に向けて業界が加速

2018年6月14日、3GPP Plenary会合(※1)において5G NR(※2)標準仕様の策定が完了した。今回の仕様では、2017年12月に完了していたノンスタンドアローン(※3)5G NR標準仕様に、スタンドアローン(※4)5G NR標準仕様を加えた、5Gの主要機能の全仕様が初めて規定された。

5G標準仕様策定の完了を受けて、China Mobile、アンリツ株式会社、Asia Pacific Telecom、AT&T、British Telecom、CAICT、CATT、China Telecom、China Unicom、Chunghwa Telecom、Deutsche Telekom、DISH Network、Ericsson、富士通株式会社、Huawei、Intel Corporation、InterDigital、Keysight Technologies、KDDI株式会社、KT Corp、京セラ株式会社、Lenovo、LG Electronics、LG Uplus、MediaTek、Microelectronics Technology Inc.、三菱電機株式会社、日本電気株式会社、Nokia、株式会社NTTドコモ、OPPO、Orange、パナソニック株式会社、Qualcomm Technologies, Inc.、Rohde-Schwarz、Samsung Electronics、シャープ株式会社、SK Telecom、ソフトバンク株式会社、ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社、Spirent Communications、StarPoint、住友電気工業株式会社、TIM、Unisoc、Verizon、VIAVI、Vivo、Vodafone、Xiaomi、ZTEは、5Gの商用展開に向けて、様々な業界との連携を加速させていくとしている。

(※1)「3GPP Plenary」は「Third Generation Partnership Project, Plenary」の略称。3GPP (移動通信システムの規格策定を行う標準化団体) における仕様を規定する全体会合。
(※2)5G NRは、「5G New Radio」の略称。5Gの要求条件を満たすために、3GPPで新たに規定される無線方式。
(※3)5G NRの機能のうち、LTEとの連携を含む重要機能を規定する。
(※4)5G NRの機能のうち、LTEとの連携をせず、5G NR単独で動作する機能を規定する。

【関連リンク】
3GPP Plenary会合

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