IDC、コロナ禍で「ワイヤレスファースト」を実践している企業は61.7%と発表

IDC Japan株式会社は、国内企業ユーザーのネットワークに関する「2020年企業のネットワーク機器利用動向調査」の調査結果を発表した。同調査は、国内企業543社を対象に、ワイヤレスの活用状況、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）やDXが企業ネットワークに及ぼす影響について調査したものである。

今回の調査では、COVID-19感染拡大が企業ネットワークにも大きな影響を及ぼしていることがわかった。約8割の回答者は、企業のネットワークに対する考え方や取り組みが変化したと回答している。ネットワーク構築運用の省人化、無線LAN化促進、リモートアクセス強化、コスト削減といった足元の課題解決に向けて取り組むだけでなく、クラウドシフトへの対応や新たな技術／考え方の導入など今後の企業ネットワークの在り方に大きな変化をもたらす可能性も明らかになった。

また、無線をネットワークアクセスの第一の手段と考える「ワイヤレスファースト」を、6割を超える企業が実践していることが明らかとなった。無線LAN／Wi-Fiが主たるアクセス技術と回答した企業は52.3%で、LTEや5Gのセルラー技術を加えるとワイヤレス技術を第一とする企業は61.7％に達し、有線／イーサネットを大きく上回った。こうしたことから、「ワイヤレスファースト」は国内企業に着実に浸透していることが分かる。

企業ネットワークにおける5Gの導入意向が着実に高まっていることも判明した。2019年の調査と比べて、5Gを使わないとする回答は減少し、全体の利用意向割合は増加している。また、リモートアクセス回線としての5Gに対する期待が高いのも2020年の調査結果の特徴の一つだ。さらに、5Gの活用をDXの施策の一環として捉える傾向もみられ、DX実現に5Gを活用しようとする企業の姿勢がうかがえる。

一方で、5G利用に当たっては5Gサービスの料金、提供エリア、対応デバイスの状況が明らかではない点を企業は不安に感じているとIDCは見ている。これに対しIDC Japan コミュニケーションズグループマネージャーの草野賢一氏は「企業における5G活用を一層促進しDX実現に寄与するために、通信事業者や5Gソリューションを提供するベンダーは、サービスやソリューション開発の方針とロードマップをより明確に宣言すべきである」と述べている。