日本電気株式会社（以下、NEC）、国立大学法人 東京大学 大学院情報学環中尾研究室（以下、東京大学）、日本電信電話株式会社（以下、NTT）、学校法人 早稲田大学は、IoT共通基盤を共同で開発し、IoT機器と共通基盤間での重要通信保護に関する実証実験を2018年12月中旬から中国地方で開始した。
具体的には、水位・降雨センサーなどのデータをもとに学習機能を用いて河川水位の予測モデルを作成し、予測機能が同モデルを用いて河川の氾濫予測を行うアプリケーションを活用する。平常時にはこれらの機能をクラウド上で実行し、緊急時には、災害発生が予測される地域（重点地区）から詳細なデータの収集に必要な通信帯域を確保するため、非重点地域の予測機能をIoTゲートウェイに移動させて通信するデータ量を削減する。
現時点での試算では、約90％の通信量を削減できる見込みとし、これにより小規模な設備でも河川監視ができ、2級河川等への展開も期待されている。
同実証実験では、中国地方に設置した各種センサーおよびIoTゲートウェイとYRP横須賀リサーチパークに設置したクラウド環境、情報通信研究機構（NICT）が運用する大規模センサー・クラウド基盤テストベット（JOSE）を活用して、2018年12月中旬から2019年2月中旬まで実証が行われ、技術の有効性を評価する。
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