住友ゴム工業、RFID搭載の市販タイヤを発売

住友ゴム工業株式会社は、タイヤ個体識別が可能なRFID搭載の市販タイヤを、2023年10月より発売する。

対象商品は、10月以降に発売される商品のうちの一部で、EV路線バス向けリブタイヤDUNLOP（ダンロップ）「e. ENASAVE SP148（イーエナセーブ エスピーイチヨンハチ）」および、タクシー用オールシーズンタイヤDUNLOP「ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI（オールシーズンマックス エーエスワン フォータクシー）」だ。

RFIDは、品質保証やクレーム対応、模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行っていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術だ。

住友ゴム工業は、2023年1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティの業界標準を策定する国際団体「GDSO（Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components）」に加盟しており、その後、量産タイヤ搭載に向けて課題であったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、発売に至った。

RFIDを搭載したことにより、将来的に製造･販売･使用などのシーンで、タイヤデータが取得可能になる。

これにより、使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、摩耗したタイヤの基礎部分を活用して路面に接するトレッド部分に新しいゴムを貼り付けて再利用する「リトレッド」回数の向上や、材料リサイクルの促進につなげていくことが期待されている。

今後は、リトレッドやメンテナンスなどのソリューションビジネスを中心に、サービス提供に向けて開発を進めていくとしている。

IoTNEWS編集部

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