東芝デジタルソリューションズなど、共創型IoTプラットフォーム「ifLink」を活用したCO₂濃度モニタリングサービスを販売開始

現在、店舗や職場などでの密閉環境での新型コロナウイルス感染・集団感染（クラスター）防止のため、換気が重要視されている。換気の基準として、人の呼気などで排出されるCO₂（二酸化炭素）濃度をモニタリングすることが広く認知されてきた。店舗や職場などでの感染防止をする上で、CO₂濃度をモニタリングすることで換気を促し、利用客や従業員の安心につながるとしている。

東芝デジタルソリューションズ株式会社（以下、東芝）が提供する、誰でも簡単にIoTサービスをつくりあげることができる共創型IoTプラットフォーム「ifLinkプラットフォーム」（以下、ifLink）をベースにし、株式会社ツリーベルが開発したCO₂濃度モニタリングサービスを、株式会社WDSが販売を開始した。

CO₂濃度モニタリングサービスは、CO2濃度検知センサーとタブレットをセットにしたサービスである。スマートフォンやタブレットでCO₂の濃度、室温、湿度を確認することができる。CO₂濃度が一定の数値を越えるとタブレットの画面に警告通知し、適切な換気を促す。オプションでifLinkと連携し、空調機器やWEBサービスと接続することにより、CO2濃度が一定値を超えると自動で換気を行うほか、通知を行ったりすることができる。

飲食店や商業施設、病院の待合室、今後実施されるワクチン接種会場などでの需要を見込んでおり、新型コロナウイルスの感染予防と事業活動の両立に貢献する。

IoTNEWS編集部

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