IDC、AI用ITリソースはデータ保護の観点からオンプレミスが5割強・クラウドが3割強と発表

IDC Japan株式会社は、国内企業および団体の経営層、事業部門長、部課長を対象として2019年2月にアンケート調査を実施し、900の組織から得られた回答をもとに「2019年国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。

この調査によると、AIを活用している組織では、AIによる推論用の主要ITリソース（サーバーやストレージなど）として、オンプレミスを採用している比率が5割強、クラウドの同比率が3割強であった（トップ画像参照）。ITリソースの選定理由を見ると、オンプレミスを採用している組織では「データの保護が重要であったため」との回答率が突出して高く5割程度を占めた。一方で、クラウドを採用している組織では「データの保護が重要であった」と「インフラを保有したくなかったため」が共に2割で上位を占めた。

AIによる推論用のITリソースの選定基準としてデータ保護の重要度が高いという結果を、IDCでは興味深く捉えている。データを保護するためには、組織内にデータを保持して解析処理を行う方が安全だとの認識を裏付ける回答が多い一方で、同目的のためにクラウドを活用する、つまり、データ保護の観点から見てオンプレミスよりもクラウドの方が安全だとの認識がある程度、広まっているということだ。

また、解析対象データの主な保存／蓄積場所、つまり教師データとして学習フェーズで利用するデータの保管場所としては、クラウドおよびオンプレミスともに5割程度であった。AIによる推論で使用するITリソースとは異なり、データの長期保存先はクラウドでよいとの認識が背景にあると考えられている。

なお、AIで解析対象としているデータの種類を見ると、AIを活用中の組織では「システムログ」「Webアクセスログ」「CRMデータ」が上位を占め、活用準備中／準備予定の組織では、「システムログ」「Webアクセスログ」に続いて「生産設備／機器の動作ログ」であった。つまり、構造化データを扱うケースが多いという結果だ。