応用地質株式会社は、同社が開発した多点設置型防災IoTソリューション「クリノポール(表層傾斜センサ)」により、実際の斜面崩壊の検知に成功したことを発表した。
通常、表層傾斜センサは、崩壊現場での適用事例や取得データが少ないことから、データに基づく斜面崩壊の危険度や要監視・避難などの必要性を示す指標である「管理基準値」の設定が難しく、実際の現場での適用を阻害する要因となっている。
そこで応用地質は、表層傾斜センサによる斜面崩壊に対する管理基準値の確立を目的として、全国地質調査業協会連合会(以下、全地連)「傾斜センサによる斜面監視モニタリングのマーケット開拓コンソーシアム」の活動として、「クリノポール」を西日本地域の急斜面に設置し、斜面監視の実証試験に取り組んでいる。
実証試験の結果、2023年3月23日に観測した降雨により、設置したクリノポールが斜面の変形を示す変位を検知し、その後の現地調査により、設置箇所で斜面崩壊していることが確認された。
また、変位を検知しなかった斜面には異常はみられなかった。さらに、その後の詳細な検証の結果、一定量の変位が継続した後、同日午後5時10分に変位速度が加速度的に大きくなる現象が観測されたことから、「クリノポール」が実際に斜面の崩壊を事前に捉えたと判断された。

なお、今回の斜面崩壊と、公開されている土壌雨量指数(降った雨が土壌中に水分量としてどれだけ溜まっているかを計算して数値化したもの)との間には、明確な因果関係は見られなかった。斜面崩壊は、これまで多年に渡り経験してきた降雨による、不安定化の進行が要因であったと推定されている。
応用地質および全地連では、今回の実証試験を踏まえ、「クリノポール」による斜面崩壊データの蓄積を進め、管理基準値の確立を目指すとしている。
なお、技術的な検証を含む実証試験の詳細については、2023年9月6日~7日に開催された「全地連『技術フォーラム2023』横浜」にて論文が掲載されている。
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