PFNと三井物産、深層学習技術を用いた地下構造解析AIシステムの開発・事業運営を行う合弁会社を設立

近年、深層学習技術の産業応用が進み、様々な分野でイノベーションが進展している。地下資源開発分野においても、地質調査データ等に対して深層学習技術を用いて解析することで複雑な地下構造を推定し、効率的な商業生産に向けた開発活動の実現を図る取り組みが進められている。

株式会社Preferred Networks（以下、PFN）と三井物産株式会社は、深層学習技術を用いた地下構造解析AIシステムの開発及び事業化を目指し、合弁会社「Mit-PFN Energy株式会社」を設立した。出資比率は三井物産が51％、PFNが49％としている。

今回設立する新会社では、従来から石油・天然ガス資源開発で用いられる地震波（人工的に発生させる弾性波）の解析に深層学習技術を応用し、資源が埋蔵されている地下構造を解析・推定する技術の開発を目指す。PFNが所有するスーパーコンピュータで地震波の大規模シミュレーションを行うことで、地下の地質構造を正確に推定し、石油・天然ガスを始めとした地下資源開発に貢献する。

また、二酸化炭素の地下貯留（CCS：carbon capture and storage）等の低炭素化事業、地熱発電等の再生可能エネルギー分野への応用も視野に入れて事業化を進めるとした。

IoTNEWS編集部

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