IDC、国内クラウド需要調査において各サービスへの評価や課題などを発表

IDC Japan株式会社は、何らかのクラウドを利用中の国内企業（従業員規模100人以上）を対象としたアンケート調査を行い、国内クラウド需要調査の結果として発表した。

今回の調査結果では、クラウドを利用中の企業の内、66.4％が「クラウドファースト戦略」を有しており、IT予算は「従来型IT」から、「クラウド」へと大きく移行していることが分かった。

また、利用中のクラウドについて、導入時（採用決定時期）の期待と実態（効果）に対する企業の評価では、すべての配備モデルにおいて、「導入のしやすさ」「運用のしやすさ」「機能」に対する評価が高く、導入検討時に「セキュリティ」に対して懸念を持つ企業は多いものの、セキュリティに対する評価も良好な結果であった。また、パブリッククラウドの方がプライベートクラウドと比較して、評価が高い傾向だ。

一方、クラウドの利用に対して「コスト削減」に高い期待を寄せる企業が多いものの、利用・導入後での評価では「コスト」に不満を持つ企業も見られた。また、コスト以外では、SaaSでは「ユーザー部門の使い勝手」、IaaS・PaaSおよびHPCでは、「過去資産の継承性」、EPCでは「障害」に対する評価に課題が見られた。

IDC Japan ITサービスのリサーチディレクター 松本聡氏は、「ベンダーは、クラウドの満足度を高め、さらなる利用を促すためには、製品・サービスに関わる特徴の理解を促し、運用の効率化を支援する必要がある」と述べている。

IoTNEWS編集部

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