2019年8月、施設園芸新技術セミナー機器資材展が開催された。
今回は、千葉県の地域農業を支える最先端施設園芸の中で、千葉大学大学院 園芸学研究科 教授 丸尾 達氏による「植物工場/施設園芸の展望、千葉大学・JAグループ千葉との連携」と題した講演を紹介する。
まず丸尾氏より、施設園芸（ビニールハウスなどの施設で行われる園芸農業のこと）の現状について話があった。
施設園芸は1999年にピークを迎え、そこから徐々に減少し、15年間で1万ヘクタール減っている。一方養液栽培（土を使わずに、肥料を水に溶かした液（培養液）によって作物を栽培する栽培法）面積は徐々に増えており、その原因には人手不足、労働力の高齢化が背景にあると考えられるという。
人手不足は年率5％の減少が長期的に続いていくことが見込まれているため、農業全体を5年〜10年スパンで考えていくことが必須だという。
また、人材確保のために最低賃金の引き上げを行い、一人当たりの労働面積も広げていく必要があると語った。
一方、近年の異常気象などを考えると、通年を通して安定的に生産ができる施設園芸への期待が高まっているという。
日本では1980年代から人工光の植物工場の開発・普及を行なっており、近年では大型のものもできている。10年前は蛍光灯光源が中心であったが、東日本大震災以降急速にLED化が進み、年々発光効率や低コスト化、寿命の改善が実現され、新しい植物工場ではLED光源が標準的なシステムになっている。
さらに空間確保ができ、光ムラが極めて少ないシート型のLED光源の開発が行われたりなど、日本のLED光源の研究は世界的に見ても進んでいるという。
LED光源の課題としては、ピーク波長が狭く、品種などにより適合性が悪いことがあることだという。
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