住友ゴムと日立とPTC、AI・IoTプラットフォームを活用したタイヤ生産システム構築に向けて協業開始

近年、製造業では、顧客ニーズの多様化やグローバル競争の激化に伴う経営環境の急速な変化、国内では生産年齢人口の減少による人手不足など、多くの課題がある。

そのような中、住友ゴム工業株式会社と株式会社日立製作所（以下、日立）、PTCジャパン株式会社は、AI・IoTプラットフォームを活用したタイヤ生産システムをグローバルに構築するための協業を開始した。

2018年下期から住友ゴムの名古屋工場をモデル工場とし、品質向上をテーマに、タイヤ生産工程（混合・材料・成形・加流工程）において、AI・IoTプラットフォームを用いた製造条件と品質の相関性の解析を開始している。

データの一元的な可視化やビッグデータ解析、人工知能の活用によって、データ収集・解析時間の90%短縮や、生産時に発生する仕損の30%低減といった効果が検証でき、タイヤの品質・生産性向上などに有用であることが確認できたことから、全ての国内外タイヤ製造工場への導入に向けての協業を開始することとなった。

今回、タイヤ生産技術を有する住友ゴムと、IoTアプリケーション開発プラットフォーム「ThingWorx（※1）」の提供と製造業界におけるコンサルティングの経験・知見を持つPTC、製造業として培ってきたOT（※2）とITを融合しデジタル技術を活用した「Lumada（※3）」ソリューションと製造現場の4M（※4）データを用いた解析技術を提供する日立が、それぞれの技術・ノウハウを生かし同協業に取り組む。

具体的には、工場内の生産ラインや製造拠点間の異なるFAシステムのデータを統合できるThingWorを用いて、生産設備の稼働データをリアルタイムでモニタリングし製造現場を可視化する。そして、それらのデータをLumadaのデータ解析技術を用いたAIアプリケーション群で解析し、品質や生産性、設備予知保全、省エネルギー化などに影響を与える要因を探索・抽出する。

製造現場内のデータを一元的に可視化することに加え、AI解析により有用な情報を定量的かつタイムリーに把握することで、スピーディーな意思決定による生産を実現する。

住友ゴムではこれらのシステム導入を順次進め、2025年までに国内外にある全てのタイヤ製造工場（12拠点）への導入を完了する計画だという。

※1　設備/機器からのデータの収集から整理、モデル化、アプリケーション画面開発を行うためのプラットフォーム。また周辺のシステムとシームレスに連携することができるため、分析システムへの連携や業務システムと IoT データを組み合わせたアプリケーションの開発が可能。
※2　Operational Technology（制御・運用技術）
※3　顧客のデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するための、日立のデジタル技術を活用したソリューション・サービス・テクノロジーの総称。
※4　「4M」: Man（人）、Machine（設備）、Material（材料）、Method（方法）