東京女子医大とドコモ、商用5Gを活用した遠隔手術支援実験を開始

学校法人東京女子医科大学(以下、東京女子医大)と株式会社NTTドコモ(以下、ドコモ)は、商用第5世代移動通信方式(以下、商用5G)を活用した遠隔手術支援システム、及び移動型スマート治療室「SCOT」を用いた実証実験を2020年10月から2021年3月まで実施する。

同実証実験は、IoT技術を活用して各種医療機器・設備を連携させるスマート治療室「SCOT」を活用する。東京女子医科大にあるスマート治療室と専門医がいる「戦略デスク」を、商用5Gとドコモのクラウドサービス「ドコモオープンイノベーションクラウド」で接続する。スマート治療室内で脳外科手術を行う執刀医の手元映像や、4K外視鏡の映像などの大容量のデータを戦略デスクへリアルタイムで送る。遠隔の専門医が手術の状況を確認し、手術時の指導や支援を行う。

また、移動型スマート治療室「モバイル SCOT」と戦略デスクを商用5Gで接続し、車載医療機器のリアルタイム画像伝送実証も行う予定としている。スマート治療室内の複数の医療機器データ管理は、医療情報統合プラットフォームの「OPeLiNK」(※)を活用する。東京女子医大とドコモ、商用5Gを活用した遠隔手術支援実験を開始

これにより、緊急の脳外科手術などで熟練医が不在の時や感染症などで入室可能な医療スタッフが限定された状況でも遠隔から手術支援を行うことができる。

なお、両社は2019年11月に東京女子医大が保有するスマート治療室で5Gをかいした遠隔手術支援に関する共同実証実験を行う覚書を締結している。

この覚書における取り組みの一環として、国立研究開発法人日本医療研究開発機構からの採択案件である「8K等高精細映像データ利活用研究事業」の事業課題名「8Kスーパーハイビジョン技術を用いた新しい遠隔手術支援型内視鏡(硬性鏡)手術システムの開発と高精細映像データの利活用に関する研究開発(事業機関:国立がん研究センター)」の枠組みのもとで実証実験を行う。

※ OPeLiNK(オペリンク):ORiN協議会の管理する産業用ミドルウェアORiN(Open Resource interface for the
Network)を医用に転用したもので、通信規格やメーカーを問わず、各機器を接続・統合可能。

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