IDC、金融や製造業界はITインフラストラクチャサービスの利用率が高いと発表

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IDC Japan株式会社は、国内企業および団体692社のCIO、IT部門マネージャーまたはそれに準ずる人を対象としてITインフラストラクチャサービスへの投資動向に関する調査を行い、その結果を発表した。

国内企業/団体のITインフラサービスへの支出動向は、従業員規模や産業分野によって左右される。2021年の動向を見ると、リモートアクセスや業務のオンライン化に向けたITインフラの見直し/強化など、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大への対策やDXへの取り組みの本格化も、支出傾向やサービスの利用動向に影響を与えた。

その例の一つとして、ITインフラ資産やパブリッククラウドとの連携機能、5Gネットワーク対応機能などを標準化されたメニューから提供する、統合プラットフォーム型ITインフラストラクチャがある。このサービスの利用動向を産業分野別に見ると、金融や製造で利用中/利用予定/利用を計画しているとの回答率が高くなっている。DXへの取り組みが活発で、かつITインフラが複雑かつ大規模になりやすい産業分野での需要が高くなっていることが窺える。

なお、同様の傾向は、ITインフラの包括的アウトソーシングサービスや、ローカル5Gインフラストラクチャにおいても見られる。金融や製造に加え、IoTやモビリティなどの先進的な取り組みが進んでいる建設/土木において、それらのサービスを利用中/利用予定/利用を計画しているとの回答率が高い傾向が見られた。

統合プラットフォーム型ITインフラストラクチャ、ITインフラの包括的アウトソーシングサービス、ローカル5Gインフラストラクチャなどといった近年注目されている領域では、企業/団体のDXへの取り組み状況が、それらのサービスの利用動向に大きな影響を及ぼしている。

「国内ITサービスベンダーは、顧客のDXを支援する中でITインフラの見直し需要を掘り起こし、アプリケーションと共にITインフラのトランスフォーメーションを実現する高度な統合的、包括的なオファリングをいっそう整備拡大すべきである」と、IDC Japan株式会社 ITサービスのシニアマーケットアナリストである吉井 誠一郎氏は述べている。