IDC Japan株式会社は、デジタルツインに関する企業ユーザ調査の結果を発表した。
デジタルツインとは、物理環境をリアルタイムでサイバー空間に再現することだ。IoT技術の進歩により、さまざまな物理環境からのデータ取得が可能になり、3DデータやAI、ARやVRなど、デジタル技術の活用で物理環境のデジタルツインを構築することが可能になっている。
今回IDCが実施した調査結果では、「デジタルツイン」が広く認知されていることと、多くの企業がその活用を検討していることが明らかになった。
産業領域のデジタル化に取り組む企業の69.1%が、デジタルツインをすでに導入しているか、導入を検討していると回答した。また、調査に回答した人の76.6%が、デジタルツインについて概要以上を理解していると答えた。
さらに、物理的なシステムや設備を最適に動かすための技術（OT）関連において、物理環境のデジタルツインを導入または導入を検討している企業に、その対象となる物理環境について質問したところ、「複雑な製品や機械」（37.5％）が最も多く、「工場のライン、作業員の動作など」（33.3％）が次に多かった。3位は同率で「ビル、施設など」「人流、交通流など」（26.4％）だった。
IDC JapanのSoftware & Servicesリサーチマネージャーである小野陽子氏は、「デジタルツインは、物理環境が複雑で運用や制御に人手やコストがかかる分野、最適化が求められる分野、顧客満足度や品質、安全性の向上が期待されている分野などで導入が検討されるケースが多い。今回の調査結果は、そのような企業の意識を反映している」と述べている。
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