DX事業支援サービス

DXを行う上で必須となる、「トレンド情報の収集」と、「実戦ノウハウの習得」。この二点を支援するサービスが、IoTNEWSの「DX事業支援サービス」（運営はIoTNEWSの母体である株式会社アールジーン）です。

このようなお悩みはありませんか？

DX事業支援サービスではこれらのお悩みを解決できます。

さまざまな業界の有識者を毎月お招きして、プライベートセミナーを行います。参加された方は、直接質問をすることができるので、いろんな角度からの知見を習得することができます。（これまでの開催履歴はこちら）

毎月の勉強会の講師資料や、アールジーンのコンサルティング部門のメンバーがまとめたトレンドレポートを提供します。

DXを実践する上で起きる、さまざまな悩み事について、気軽にご相談いただけます。

メールでのやりとりを前提としており、さまざまな角度からご質問をいただいております。

DX事業支援サービスは、幅広くさまざまな角度からDXを見たい方に好評なサービスです。新規事業開発、R&Dにおけるヒント、幅広い知見を得るための教育といったシーンでご活用いただいております。

といった方々が参画されています。

毎月の勉強会では、通常2つのテーマについて有識者や当社コンサルタントからのインプットがあります。

新型コロナウィルスによるパンデミックにより、私たちの生活、経済活動はデジタル化を加速させました。

働き方に関してもテレワークが浸透し、そのテレワークを支えるクラウドサービスだけでなく、テレワーク環境で利用するクラウドサービスの利用も広がっています。

しかしその裏では情報漏洩やサイバー攻撃の脅威等といった潜在リスクが増大していることを忘れてはいけません。

当セッションでは、サイバーセキュリティの基本を押さえつつ、高度化された攻撃によるインシデントの事例を見ながら、傾向と対策について考えたいと思います。

ハイブリッド開催となったCES2022。

出展者も半分に減り、直前に現地展示をキャンセルする企業も多かった今年だが、10年以上CESをウォッチしている電通吉田氏とIoTNEWS 小泉が、今年のトレンドを占う。

今年のキーノートや、展示の傾向、各社の発表などを具体的に紹介しながら、その裏に潜んだ背景などについても解説していく。

また、対談形式ですすめるので、法人会員のみなさまも、ぜひ忌憚ない質問や、情報共有をしていただきたい。

DX事業支援サービスのご利用料金は、月額10万円（税抜）です。また、年間契約をしていただく場合は、年額98万円（税抜）となります。

当社のDX事業支援サービスの内容について、オンライン会議で30分程度のご説明をいたします。

その際、ご希望の方にはトレンドレポートのサンプルもお渡ししております。

ご希望がある場合は、直近のDX事業支援サービス有識者セミナーと勉強会にご参加いただきます。

実際の勉強会の様子を見て、良さを知ってください。

お申し込みをしていただいたら、「有識者によるセミナーと勉強会」のお知らせや、「トレンドレポート」の配布、「DXホットライン」のご利用が開始いただけます。

DX事業支援サービスに関するお問い合わせやお申し込みはこちらから。担当が内容を説明させていただきます。また、ご要望があればトレンドレポートのサンプルもお渡ししております。