Arch、建設現場の安全管理システムにデジタルKY機能を新たにリリース

KY活動とは、危険予知活動の略で、作業現場で発生する可能性のある事故やトラブルを未然に防ぐために、作業開始前に危険を予測し、対策を立てる活動のことだ。

従来、建設現場では、このKY活動を紙の用紙で下請け業者ごとに実施・管理しており、安全管理を行う現場監督はKY活動用紙の承認や管理に多くの時間を使っている。

しかし、KY活動が形骸化し、その重要性が十分に理解されずに書類仕事のように運用されていることも多い。

これらの形骸化の一因は毎日同じ書類を作成することにあり、書類仕事のマンネリ化により作業に潜む危険因子を新たに発見することが難しくなっている。

こうした中、株式会社Archは、紙で管理していたKY活動に関する全てのフローをデジタル化する、Arch「デジタルKY」を2025年8月15日にリリースした。

作業者は、Arch「デジタルKY」のシステム内で作業を入力すると、過去の災害事例データベースから「原因」と「対策」をシステムが表示する。

この機能により、従来見落としていた危険因子を新たに発見することが可能だ。

また、KY活動は建設会社ごとに書式や項目などが異なることが多いため、カスタマイズ性を持って設計されているのが特徴だ。

さらに、作業内容、季節や天候、周辺環境などをAIが分析し、発生の確率の高い事故を提示、「原因」と「対策」を提案する「危険予知AI補助機能」も現在開発中とのことだ。

期待される効果としては、書類作成、承認、保管にかかる時間の短縮および効率化にくわえ、現場全体の安全性の向上が挙げられている。

IoTNEWS編集部

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