昨今、DXの必要性を感じる企業が急速に増えたのですが、その一方で、それを実現する「DX人材」が不足しています。
しかし、DXを実現するといっても、DXの範囲も広いため、それを実現する人材がどういう人材であれば良いのか、ということに関して悩むケースが多いと言います。
実際、DX人材について調べると、ある人は「データサイエンティスト」のことを呼び、またある人は「いわゆるIT系人材」のことをDX人材と呼んでいるようです。
しかし、DXがデジタルを中心にビジネスモデルやビジネスプロセスを見直すことである以上、DX人材もいわゆるIT系、デジタル系の人材だけでないはずです。
そこで、この記事では、DX人材とはどういう人材なのか、その役割について解説していきます。
また、転職サイトやエージェントとの付き合い方については、「転職6回から考える、転職エージェント・転職サイトとの付きあい方」で解説しました。
企業の方で、DX人材の育成(教育)で悩まれている方は、「非デジタル企業で、DX人材を育成する方法」をご参照ください。
目次
DX人材の定義
DX人材とは、どういう人材なのか、まずは経済産業省の定義から紹介します。
経済産業省による、DX人材の定義
経済産業省が、2018年に発表した、「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(通称、DXガイドライン)」において、DXの実現に向けた人材の確保について触れています。
DX人材を確保するということは
- DX 推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材を育成・確保
- 各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取り組みをリードする人材、その実行を担っていく人材の育成・確保
※ 人材の確保には、社外からの人材の獲得や社外との連携も含む
としているわけですが、これによるとDX人材とは、「デジタル技術やデータ活用に精通した人材」「DXの取り組みをリードする人材」「DXの実行を担っていく人材」ということになります。
つまり、デジタル技術やデータ活用に精通している人材と、DXを実際にリードしたり、実行したりする人材の2つの大きな区分があるわけです。
DX人材に求められる6つの役割
経済産業省の定義では、概念的なので、具体的な企業における役割に落とし込むと、以下のようになります。
- ビジネスプロデューサー
- ビジネスデザイナー
- アーキテクト
- データサイエンティスト
- UXデザイナー
- エンジニア
「これらの役割は、以前からあったのじゃないか?」と思う方もいるかもしれません。
これまでと大きく異なる点は、「デジタルを中心にビジネスをみているかどうか」ということです。
これまでは、どうだったのかというと、多くの場合、ビジネスサイドの人材か、テクノロジーサイドの人材に別れていて、責任範囲もそれぞれによっていたはずです。
しかし、DXにおいては、これらを別々に捉えることはできません。もちろん末端で動く作業者は、何らかのスペシャリティを持って動くことになるので、例えば、情報システムを開発するエンジニアは、IT技術に精通している必要があるし、それほどビジネスのことを知らなくても良いかもしれません。
しかし、上位レイヤーになればなるほど、ビジネスとデジタルの両方の知見が必要となります。
デジタルで既存のビジネスを変革するというのに、どちらかしか知らないなんて、ありえないというのは理解しやすいですよね。

DX人材の課題
DXという言葉が、デジタルトランスフォーメーションの略であるからか、デジタルに詳しい人材のことをDX人材と呼ぶ傾向があります。
ある意味正しいといえるのですが、デジタルに詳しいだけでは事業の変革は行うことができません。
むしろ、事業の変革を行うことが可能な人材の中で、デジタルにも精通している人材を探すことのほうが重要とも言えるでしょう。
特に、ビジネスプロデューサーや、ビジネスデザイナーは、デジタルの大きなトレンドや使い所を理解していることは必須となるものの、スキルとしては事業開発力であったり、事業推進能力の方が必要とされるでしょう。
逆に、エンジニアは専門知識や技能があることが重要になることは言うまでもありません。
DXに必要な人材のことを「DX人材」と呼んでしまっていることがこの問題の根本原因とも言えますが、大雑把に語っている方を社内に見つけた際は、どの役割の人材の話をしているのかを厳密にして採用活動を行うことが必要となるでしょう。
DXを推進する6つの役割と必要なスキル
では、実際に先ほどあげた、DXを推進する上で、必要となる6つの役割について、一つずつ紹介します。
ビジネスプロデューサー

「DXの取り組みをリードする人材」として、「ビジネスプロデューサー」という役割があげられます。
この役割は、以前からあった役割でもありますが、企業の戦略や戦術を理解し、企業全体のDXを統括する立場となります。
経営層となり、ビジネスモデルのや、ビジネスプロセスの変革を指揮する役割を担うケースもあります。
こういうと戦略コンサルタントのような人材をイメージするかもしれませんが、ビジネス面だけに強くてもDXは実現することができません。
必要能力1. ビジネス戦略、プロセスの構築能力
なぜなら、DXを行うためには、
- 自社が何で儲けているか
- 自社がどのように儲けているか
- 顧客との関係はどうなっているか
- 仕入れ先との関係はどうなっているか
- 自社と同じお客様を狙う企業はどういう企業か
- 自社のビジネスプロセスはどうなっているか
といった基本的なビジネスに関する知識と経験、そして実行能力が必要となります。
こういったことを全体感を持って見ることができなければ、「うちのDXはどうなってるんだ!?」と下部組織に丸投げするようなことになりかねません。
実際、現在行われているDXの取り組みが、先行する企業の事例をまるパクリするようなものであったり、非常に現場に近い改善活動であったりしがちなのは、ビジネスプロデューサーが不在の状態で、現場に丸投げしている結果だともいえます。
なぜなら、ビジネスは同じ業界にある企業であっても、一社一社そのあり方は異なります。それにもかかわらず、独自のDXの取り組みがあまり見られないのは、自社のビジネスを理解した上で、やるべき対応をゼロベースで組み立てることができていないからとも言えるのです。
必要能力2. デジタル活用能力
そして、二つ目の能力としては、デジタル関連の知見や、トレンドを見る力、個別の要素技術に関して利用余地やコストなどについて言及する能力が必要となります。
また、デジタル技術と事業を掛け算した時に起きることが予測できる必要があります。
- デジタルのトレンドを、要素技術単位で抑えているか
- 自社の戦略アプローチとデジタルトレンドをタイムラインで並べることができるか
- 要素技術をどのように取り込むことが可能か
- 要素技術のコスト構造を理解しているか
- 自社の製品やサービス、ビジネスプロセスに要素技術を取り込んだ時の課題が明確になっているか
- 要素技術を取り込んだ際の自社の発展余地を予測することができるか
こういった能力は、一朝一夕で身につくものではなく、デジタルのトレンドを経年で追いかけている必要があります。
ある断面で書かれた記事や書籍を読んだくらいではだめで、できれば10年くらいの流れを把握できていると、トレンドは自然と見えるようになるはずです。
ただ、DXがここ数年で大きな話題を呼んでいる中、10年前に遡ってトレンドを追いかけることはできないし、また、デジタルと一言で言っても、相当に広範囲な領域があることから、一人の人材が全てをサポートすることは現実的ではないといえます。
それでも、デジタル界隈の情報について「トレンド」を意識した情報収集を行なっていれば、それが事実である以上、比較的追いかけやすい情報だともいえます。
この点において、これから取り組みたいと思う方は、ぜひ、我々のようなトレンドをまとめた情報を配信するチームの取り組みを追いかけるとよいと思います。
必要能力3. 社内調整力
そして、さらには
- 社内の壁をうまく取り払うことができるか
- キーパーソンからの人望があついか
- 大きなチームを動かした経験があるか
- 必要な人材スキルを見極め、採用や育成に尽力ができるか
という、組織や人材に関することも解決できる能力が必要です。
DXは組織横断で取り組むケースが多いため、ビジネスプロデューサーの社内での立ち位置は非常に重要です。特に、外部採用で入社したビジネスプロデューサーは、初め社内調整に困ることが多いと予測されますが、小さな実績を積み上げて、社内のステークフォルダーの理解を得るというプロセスが必要な場合が多くなるでしょう。
メンバーをうまく動かし、プロジェクトを成功に導くための言葉の力について、「絶対達成する人は「言葉の戦闘力」にこだわる」という書籍を別の記事で紹介しています。こちらは、個人的には非常に参考になりました。
このほかにも予算管理や、プロジェクトマネージメントなど、これまでのビジネスプロデューサーに求められていた他のスキルは当然必要になります。
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ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーは、ビジネスプロデューサのもとで、具体的なビジネスモデルやビジネスプロセスを描く役割を果たします。
「DXの企画、立案、推進を担う人材」で、市場や顧客の課題、ニーズを汲み取り、ビジネスやサービスのあるべき姿をイメージ、具体化できる必要があります。
やるべきことを企画書に落とし込み、関係者をうまくファシリテーションする力を求められます。
必要能力1. 企画力
ビジネスプロデューサの大きな方向性に基づいて、具体的な企画を立てる役割を果たします。
実際に企画を立てるのに必要な能力としては、
- やりたいことを具体化する
- 何をやって、何をやらないか、を明確にする
- 課題を明確にする
といったことが必要になります。
必要能力2. 言語化能力
特にこのレイヤーでデザインされた内容は、関係者全員に共有され、やりたいことを明確にしていくということになるので、難しい専門用語や、わかりづらい説明しかできない人には向いていません。
言葉で説明していても、イメージが浮かび上がるようなトークができる、専門領域外の人にもわかりやすく説明ができる、といった言語化能力がとても重要になります。
- 具体化された企画を多くの人にわかりやすく説明をする
- デジタル人材に、わかりやすくビジネスの説明をする
- ビジネス人材に、わかりやすくデジタルの説明をする
- 実行内容がわからない人に、イメージが浮かび上がるトークができる
必要能力3. ファシリテーション能力
企画を実行する際には、多くのステークフォルダーに実際に動いてもらわないといけません。
ビジネスプロデューサがいかに権限があったとしても、現場で既存の仕事をしている人は、DXの取り組みを簡単には理解してくれないし、たとえ理解してくれたとしても動いてくれるとは限りません。
そこで、ビジネスデザイナーには、ファシリテーション能力が必要となります。
- 会議の進行管理をする
- 会議前の根回しを丁寧に行う
- 結論や決定事項を適切に共有して、会議の決定事項を次回の会議までに実現するよう促す
- 課題のエスカレーションを適切に行う
ファシリテーション能力が高い人が運営する会議は、参加者の不完全燃焼を防ぐことができます。
不完全燃焼がある参加者がいると、会議の後で「あんなのやっても意味ないよ」などと、会議の時に言えば良いようなことを漏らす人がたくさんでてきます。
また、不完全燃焼な状態で決定事項が自分の身に降りかかると、「やりたくない」「しかたなくやる」といった後ろ向きの感情で決定事項を遂行することとなり、結果が伴いません。
ビジネスデザイナーは、大きな方向性を具体的にする能力とともに、そのイメージを浸透させるという極めて重要な役割を果たすのです。
一人の人材が、企業全体をフォローすることは難しいので、規模に応じたビジネスデザイナーが必要になるのですが、ここで一点注意があります。
ビジネスデザイナーを部門単位でわけないことです。例えば、設計部門と開発部門と運用部門があるとした場合、ビジネスデザイナー3名をそれぞれの部門に割り当てると、組織に閉じたDXが実現されてしまいます。
それは、すでにデジタル化としてやっているような内容の延長になるケースが多くなり、それであれば、その部署の部長に依頼すればすむことです。
DXの場合は、組織横断での取り組みが欠かせません。
どのお客様に、どういう価値を届けたいかという、一本の価値の流れ(バリューチェーン)を意識した、構成を取るべきでしょう。
アーキテクト

ビジネスプロデューサーとビジネスデザイナーが、ビジネスxデジタルでどう変わるかということを具体的に示し、社内の合意形成がされたら、具体的に自社のビジネスにデジタル技術を取り込んでいきます。
その際に、活躍するのが「アーキテクト」です。
アーキテクトは、「DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計する人材」です。ビジネスデザイナーがたてた企画をより具体的に、デジタル要件として情報システムや現場のデジタル導入を行います。
必要能力1. アーキテクチャ設計能力
アーキテクチャという言葉、慣れない方にはわかりづらいと思います。アーキテクチャというのは、構造のことで、例えば、みなさんがインターネットを楽しむ際、まずインターネットというネットワークがあります。その上に、スマートフォンというコンピュータがあって、iOSというオペレーションシステムがあって、その上にアプリがあり、アプリを操作してインターネットを楽しむわけです。
こういった「構造」がきちんと作られていないとしたら、さまざまな企業がアプリを作ることが困難になります。
どういう構造にすれば、実現したいことを実現できるのか、ということをもう少し技術的にときほぐし、なるべく柔軟性や可用性、安全性などをもった仕組みを作るのです。
アーキテクトは、こういった構造をきちんと設計する能力が必要とされます。
こういった能力は、さまざまなレイヤーの技術に理解と経験があり、新しい要素を構造的に理解することができる能力が必要となります。
特にDXでは、いわゆるIT技術だけでなく、コントローラーやセンサー、ロボットなど、多彩な要素が入ってくるので、新しいことを吸収することも重要になります。
必要能力2. 標準化能力
データサイエンティスト

データサイエンティストは、「IoTなどで集めたデータを解析する人材」です。
ビッグデータの扱いに慣れていたり、AIの活用が可能であることが必要です。
ビジネスのことを理解していることも重要です。
必要能力1. ビジネスの構造を知る
データをとりあえず貯めておくという考え方の方もいるようですが、実際には、膨大なデータを前に、単に貯められても活用することは難しいものです。
そこで、企業におけるビジネスの構造を知っていることが必要になります。
どういうデータがどういうタイミングで発生するのか、その頻度や精度はどういう状態か、といった、単にデータというだけでなく、ビジネスの中でのデータのあり方を明確にすることができなければ、データの持つ意味も理解することもできないでしょう。
必要能力2. 統計学的知識と経験
データを見ると言っても、結局は確率統計論の知識が前提となります。
必要能力3. プログラミングスキル
最近はさまざまなツールを使うことで、プログラミングスキルがなくても、処理を自動化することができますが、ある程度の知見がなければ、コードを書く必要がなかったとしても、結局は使いこなすことができません。
UXデザイナー

UXデザイナーは、「DXやデジタルビジネスに関して、ユーザに対するデザインを担当する人材」です。
ユーザ体験を向上させることが、利用率の向上や顧客満足にとっては必須となります。デザインのトレンドなどにも精通していることが重要です。
必要能力1. デザイン力
洗練されたユーザ体験は、利用者にとって「心地よさ」につながります。そこで、UXデザイナーは、直感的に理解できる操作や、それによって得られるレスポンスなどを作るデザイン力が必要とされます。
一つ目の能力としては、当たり前ですがデザイン力が必要となります。
デザインのトレンドを知り、奇を衒わず、多くの人が理解しやすいデザインを作ることが求められています。
必要能力2. テクノロジー情報収集能力
最近は様々な擬似フィードバック技術も登場してきています。例えば、iPhoneの液晶に指を押し込むような感覚を持たせる機能がありますが、実際は本当に指が押し込めているわけではありません。
そういう擬似フィードバックを実現することで、単純にタップするという行為と、あるエリアを押し込むという行為を実現しようとするわけですが、テクノロジーが高度化する中、単に絵的なデザインをやればよいということではなくなってきているということが重要です。
必要能力3. 言語化能力
いくら素敵な体験がデザインできたとしても、それを具体的に実現をするエンジニアなどの仲間に共感を得てもらわなければいけません。
そこで、UXデザイナーには、様々な関係者に理解を求める言語化能力が求められます。
エンジニア

エンジニアは、「デジタルシステムの実装やインフラ環境を構築する人材」です。
DXの場合、一般的なITシステムとは違い、生産や物流、店舗など現場のデジタルシステムが存在します。
これらに精通していて、必要な設定や開発ができることが重要です。
特に、ものづくりにおいては、ソフトウエアとハードウエアの両方で、エンジニアの対応範囲がとても広くなってきているため、広範囲な技術知識を問われる場面も増えてきています。
必要能力1. プロジェクトマネージメント力
プロジェクト化され、現場でプロダクトを開発していくには、プロジェクトマネージメント力が欠かせません。
昨今、アジャイル開発なども登場し、継続的に改善を行うエンジニアリングには、欠かせない能力とも言えます。
必要能力2. 要件定義力、設計力
コンセプトレベルで作ることがイメージできたとしても、実際に作ることができる状態にするには、もう一苦労必要です。
コンセプトを実現可能な要件に落とし込んだり、プロダクトの設計図面を作ったりすることができる必要があります。
必要能力3. エンジニアリング力
エンジニアリング力といっても、DXにおけるエンジニアリングは、ソフトウエア開発や、クラウドプラットフォーム管理、ネットワーク管理、プロダクト開発、などかなり多岐にわたる能力が必要となるため、一言で語ることは難しい。
これに関しては、別の記事で詳細の内容を記載したいと思います。
必要能力4. 調整能力
プロダクトを作るために、外注するケースもあります。例えば、海外に製造委託するといった場合は、関係性構築から始まり、品質管理や工程管理などを、文化や考え方を超えて実施する必要がでてきます。
単純に作れれば良い、お金を払えばできてくる、といった考え方は通用しないため、エンジニアの作業範囲はどんどん広がってきているとも言えるのです。
DXは総合格闘技

DXは、デジタルを中心に事業変革を起こすものです。これまでのデジタル活用にとどまらず、大きな変化を起こす取り組みになります。
こういうとぼんやりしていてわかりづらいと言われがちですが、スマートフォンが世界中に普及したことで、インターネットが当たり前のインフラとなったことはいうまでもありませんが、その部品として使われるカメラやセンサー類、電池などが小型化、省電力かし、クラウドサービスが広がり電子決済も一般化しました。
こういった社会変化に対して、どう向き合うのか、ということがDXの大きなテーマであるとも言えるのです。
環境が変化した以上、単なるデジタル技術の採用という狭い視野で取り組んでは大きな過ちを起こすこととなるでしょう。
DXは総合格闘技だと捉え、さまざまな既存のノウハウをデジタル技術でどう見直すのか、といったことに視点をあて、必要な人材を集めることが何よりも大事な取り組みとなるのです。

非デジタル企業で、DX人材を育成する方法

転職6回から考える、転職エージェント・転職サイトとの付きあい方

DX転職で給料をアップする考え方
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IoTNEWS代表
1973年生まれ。株式会社アールジーン代表取締役。
フジテレビ Live News α コメンテーター。J-WAVE TOKYO MORNING RADIO 記事解説。など。
大阪大学でニューロコンピューティングを学び、アクセンチュアなどのグローバルコンサルティングファームより現職。
著書に、「2時間でわかる図解IoTビジネス入門(あさ出版)」「顧客ともっとつながる(日経BP)」、YouTubeチャンネルに「小泉耕二の未来大学」がある。