バジル生産にIoTを活用、グリーンリバーホールディングスが「スマートファーム」の稼働を開始

縦型水耕栽培装置・3D高密度栽培技術を推進するグリーンリバーホールディングスは、7月より日本最大級のバジル植物工場（スマートファーム）の稼働を開始。初出荷は本年9月の予定で、バジルの生産量は年間160トンを目標に、主に国産加工用原料として供給を行う。

また、同社は岡山県や栃木県でもスマートファームの建設を予定しており、そこでの稼働が開始するとバジルの生産量は合わせて年間200トン以上となる。

近年の農業従事者の減少と高齢化により、国内のバジル生産量は年々減少傾向にある。また、「べと病」という病気の発生によりさらに生産量は低下、加工食品の原料となるバジルは大手加工メーカーを始め調達が困難となり海外からの輸入品が市場の多くを占めている。

しかし、安心安全を求める消費者のニーズは年々高まっており、輸入品から国産への切り替えは急務だという。

同社のスマートファームは、岩手県八幡平市（昨年9月より出荷開始）、福岡県久留米市、宮崎県都城市にあり、近年の異常気象による生産リスクを低減するうえで分散化されているが、IoTを活用し遠隔地でも制御可能なシステムを搭載することで、生産管理の一元化が可能となった。

なお、同社の縦型水耕栽培装置を利用した他のハーブ類の実証は既に開始されており、今後はスペアミント等の国産香料原料の生産・販売を展開する予定だ。

【関連リンク】
・グリーンリバーホールディングス（Greenriver Holdings）

IoTNEWS編集部

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