GfK、スマートホームに関する調査結果発表。中国では韓国や日本を上回る高い関心。

GfKは7カ国で実施したスマートホームテクノロジーに関する消費者調査から、中国、日本、韓国の動向について発表した。

世界7カ国で、スマートホーム、3Dプリント、仮想現実など11の最新テクノロジーについて近い将来、生活に変化をもたらすかを調査。

その結果、中国では大多数が、スマートホームテクノロジーが近い将来、生活に変化をもたらすと考えていることが明らかになった。これはモバイル決済についてそう考える人の割合とほぼ同じであり、ウェアラブルテクノロジーの割合をはるかに上回るものだった。

一方、日本では、スマートホームテクノジーが生活に変化をもたらすと考えている人は5人に1人にとどまり、モバイル決済についてそう考える人の方がはるかに多いという結果になった。

また、韓国では約半数が、スマートホームテクノロジーが生活に変化をもたらすと回答した。

 

中国:スマートホームテクノロジーへの高い関心

中国では96%の消費者がスマートホームテクノロジーのコンセプトを知っているとし、82%がある程度の知識があると回答した。中国はスマートホームテクノロジーの認知度が最も高い市場の一つであり、メーカーや販売店にとってビジネスを展開しやすい環境であると言える。

中国ではスマートホームテクノロジーがここ数年で生活に変化をもたらすと回答した人は75%に上った。これは調査7カ国の平均値の倍と、非常に高いものだった。また、モバイル決済では74%、ウェアラブルテクノロジーでは59%、クラウドコンピューティングでは51%が生活に変化をもたらすとした。

中国の消費者が最も魅力的と感じるスマートホームアプリケーションは、「セキュリティー&コントロール」と「エンターテインメント&コネクティビティ」で63%を占めた。また、僅差で、「ヘルスモニター」(62%)、「スマート家電」(61%)、「エネルギー&照明」(60%)が続いた。

 

日本:スマートホームテクノロジーが生活に変化をもたらすと考える消費者は2割

スマートホームテクノロジーに対する日本の反応は調査7カ国中で最も消極的だった。スマートホームのコンセプトを知っているとした人は53%、ある程度の知識があるとした人は30%にとどまった。そして、同テクノロジーがここ数年で生活に変化をもたらすとした人は僅か19%だった。この反面、モバイル決済では37%、クラウドコンピューティングでは22%、ウェアラブルテクノロジーでは20%が生活に変化をもたらすと回答した。

どのスマートホームアプリケーションが魅力的であるか尋ねたところ、日本で最も多かった回答は「セキュリティー&コントロール」(31%)で、次いで「ヘルスモニター」(25%)、「エネルギー&照明」と「スマート家電」(24%)となった。

 

韓国:2人に1人がスマートホームテクノロジーは生活に変化をもたらすと回答

韓国では、スマートホームテクノロジーのコンセプトを知っている人は88%、ある程度の知識があるとした人は62%となった。同テクノロジーが生活に変化をもたらすとした人は56%で、モバイル決済の54%、コネクテッドカーの50%を上回った。ただ、韓国で最も多くの人が生活に変化をもたらすと考えるテクノロジーは3Dプリンティングで、その割合は62%にのぼった。

最も魅力的なスマートホームアプリケーションは「セキュリティー&コントロール」(54%)となった。これに次ぎ、「エネルギー&照明」(44%)、「ヘルスモニター」(42%)、「スマート家電」(40%)があげられた。

 

スマートホームテクノロジー購入の障壁

調査7カ国の結果から、スマートホームテクノロジーの導入における最大の障壁は購入費用であり、およそ3人に1人がそう考えていることが明らかとなった。また、4人に1人は個人情報の保護が心配であると回答した。
スマートホームテクノロジーの購入費用が高いことが障壁であるとする人は韓国で30%、中国で29%、日本で25%となった。また、個人情報の保護を懸念する人は、中国で27%、韓国で24%、日本で18%となった。

 

スマートホームテクノロジーに関する消費者調査の概要

調査対象:ドイツ、イギリス、アメリカ合衆国、ブラジル、韓国、中国、日本における16歳以上の消費者 約7,000名(各市場 約1,000名)
調査方法:インターネットリサーチ
調査時期:2015年9月~10月

 

【関連リンク】
ジーエフケー(GfK)

Previous

ファーウェイ、通信業界のデジタル変革に向けたイニシアチブ5件を発表

IDC、国内ITサービス市場は、第3のプラットフォームに関する支出が原動力となり2020年に向けて拡大していくと予測

Next