東京大学・ソフトバンクなど、微量な血液検査で健康年齢を把握する「ヘルシー・エイジング・システム」構築に向けて産学共同研究を開始

昨今、人生100年時代を迎え、健診データやレセプトデータを解析して個人の疾患リスクを予測する試みが各方面で行われている。

国立大学法人東京大学とソフトバンク株式会社と三菱UFJ信託銀行株式会社は、個人が自分の健康年齢を微量な血液検査により把握し、それを行動変容につなげる「ヘルシー・エイジング・システム」を構築するための産学共同研究を開始した。

今回の産学共同研究では長寿で健康的な人を対象として微量な血液の分析から健診データのみでは得られない情報を得て、実年齢とは別の健康度を示す指標の確立を目指す。また、新たな指標の確立に加え、得られた個人のデータと生活データ、睡眠データ等を連携し、生活習慣病予防のために一人一人に寄り添うサービスを実現する、AIを活用したソリューションの研究開発にも取り組む。

同産学共同研究は、ヨーロッパの代表的な長寿福祉国でもあるスウェーデン、イタリアと連携して、国際比較研究を行い、より緻密な次世代個別化保健医療の確立を目指す。研究は、東京大学センター・オブ・イノベーション（COI）自分で守る健康社会拠点（※）に参画している東京大学大学院工学系研究科個別化保健医療寄付講座の岸暁子特任助教が中心に行い、ソフトバンクはビッグデータ解析やAI開発の支援を行う。

研究期間は3年間が予定され、ソフトバンクは、同研究の成果を東京大学からライセンスを受ける予定の健康維持・向上の行動変容促進アプリへの活用を行う。三菱UFJ信託銀行は、超高齢社会で多様化する個々人のニーズに応えるため、この産学共同研究の成果を踏まえた新たな人生設計の提案や新商品・新サービスの開発を目指す。

※ 東京大学センター・オブ・イノベーションは、文部科学省および国立研究開発法人科学技術振興機構が主導する産学連携プログラム。