IDC Japan株式会社は、Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker 2019Q3で、2019年第3四半期（7月～9月）のウェアラブルデバイスの世界および国内での出荷台数を発表した。
これによると、2019年第3四半期の世界のウェアラブルデバイス出荷台数は、前年同期比94.6％増の8,449万台となった。このうち、腕時計型は2,359万台の出荷で前年同期比33.1％の増加、リストバンド型は1,915万台の出荷で前年同期比48.6％の増加となった。また、耳装着型デバイスは4,066万台で前年同期比242.4％増と著しい成長となった。
米国IDC ウェアラブルデバイスチームのリサーチマネージャー レイモン・リャマス氏は、「耳装着型ウェアラブルデバイスはウェアラブルデバイスの主要なカテゴリーの一つになった」と述べている。
続けて「耳装着型ウェアラブルデバイスの進化は、複数のスマートフォンベンダーがスマートフォンからイヤフォンジャックを取り除き、ワイヤレス環境へと移行することから始まった。さらに、ユーザー体験を拡大するために音声アシスタントの追加機能を搭載した耳装着型ウェアラブルデバイスが登場した。」
さらに「耳装着型ウェアラブルデバイスはイヤフォンタイプからオーバーヘッド型ヘッドフォンタイプまで幅広い選択肢が用意されており、ユーザーの好みに合わせてアピールを行っている。そして価格も大幅に下がり、20ドルを下回るものも登場した」と述べた。
米国IDC Mobile Device Trackerのリサーチマネージャー ジテシュ・ウブラニ氏は、「家庭や電話でのスマートアシスタントの登場により、これらのアシスタントと接続できるウェアラブルの需要が高まっている。複数のフォームファクターとスマートアシスタントの登場により、ウェアラブル市場は、従来の健康分野やフィットネス向けのみならず、大衆向け市場になりつつある」と述べている。
世界市場におけるトップ5カンパニー（※）の動向は以下の通り。
- アップル
Apple Watch、AirPods、Beatsヘッドフォンの高い人気により、トップの地位を維持した。将来的には、Apple Watch Series 3 の価格引き下げとAirPods Proの発売により、短期的には同市場でのリーディングカンパニーとしての地位を維持できるとIDCでは予測している。 - Xiaomi
人気のMi Bandラインナップを、同四半期に1,000万台以上出荷した。これはヨーロッパ、中東、アフリカ地域の諸国をターゲットにすることで、世界市場での出荷規模を大幅に拡大したことによるものだ。 - サムスン
新しいスマートウォッチと耳装着型ウェアラブルデバイス（自社ブランドとJBLブランドの両方）で、市場シェアの9.8％を獲得した。現在、同社はスマートウォッチとGalaxy budsをスマートフォンにバンドルしており、世界中の多くのキャリアが同社のスマートフォンを扱っていることが功を奏し、シェア獲得につながった。 - Huawei
母国である中国での好調な業績により世界4位となった。同国内ではHuaweiは前年同期比で188％成長し、中国で最も急成長している企業の1つになった。なお、出荷の約80％は中国に集中しているが、その他の地域でも出荷量が伸びており、全体としてHuaweiは力強い成長を維持していると言える。 - Fitbit
同社の最新製品は好評を博しているが、今期の成長は低水準にとどまった。Googleによる同社の買収により、ブランドの将来が不確実なものとなっている。
また、同Trackerの2019年第3四半期データによると、国内のウェアラブルデバイス出荷台数は、前年同期比227.9％と大幅増の163.9万台となった。これは、アップルが出荷したAirPodsやAppleWatchなどが要因として挙げられる。
IDC Japan PC, 携帯端末＆クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原 啓氏は、「アップルのAirPodsとAppleWatchの出荷が市場全体の伸びをけん引する状態が続いている」とコメントしている。
さらに「耳装着型ウェアラブルデバイスは音声アシスタント機能を実際に利用しなくともイヤフォン・ヘッドフォンとしての利用が可能であることから、市場自体の成長が期待できるものの、5G時代に向けて新しいユースケースの開拓が期待される」と述べた。
※IDCの調査レポート期間において、期間内に発生した買収・統合の結果を反映する財務・法務的な企業ないし企業グループを指す。IDCではこの企業グループが過去全ての調査期間に渡って存在していたかのごとく取り扱うが、これにより、買収・統合前後の成長率などのトレンド分析が簡単、明瞭になる。なお、カンパニーにはOwnershipが含まれるが、持ち株会社のように実質的に事業を行っていない会社は、除外する。
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