富士通総研、デジタルマーケティングがビジネスに貢献していると回答したのは75.5%

株式会社富士通総研は、大企業におけるデジタルマーケティングの成果を出すポイントを探るため、デジタルマーケティングの取り組み実態の調査を行った。デジタルマーケティングを実践する大企業のマーケター1,294人の回答による同調査結果から、担当しているデジタルマーケティングは「ビジネスに貢献している」と75.5%が回答した。

デジタルマーケティングに取り組むことで副次的な効果も出ており、例えば、「社内がデジタルマーケティングの重要性や効果を認識するようになった」が51.2%、「データを元に営業やマーケティグ活動をするようになった」が39.8%で、デジタルマーケティングに取り組むこと自体が社内の意識や行動の変革に貢献している。

また、デジタルマーケティングのビジネス貢献度合いを4段階に分類したところ、2段階目の「部分最適」が一番多い49.9%という結果となった。ビジネスに貢献していると答えた半数以上は、一部の商品・サービスを対象としたトライアルで成果を出し、これから全社展開を進める状況にあるようだ。この分布は対象顧客によって異なる。「トライアル」は、消費者向けのBtoCが17.4%で、企業向けのBtoBは29.7%となり、BtoBはトライアル段階が多くなっていた。

富士通総研、デジタルマーケティングがビジネスに貢献していると回答したのは75.5%

成熟度の段階による違いを見ると、「トライアル」や「部分最適」は「デジタルマーケティングの戦略やロードマップがある」の比率が低く、「経営層が入ってデジタルマーケティングを牽引している」にも差がある。デジタルマーケティングで大きなビジネス成果を得るには、手法やツールを導入するだけではなく、これまでのやり方を変える必要がある。

そのためには、仕組みを変えると同時に社内の意識変革が重要だ。「トライアル」や「部分最適」が次の段階に進むためには、戦略やロードマップを明確にして目指す方向を社内で共有し、トライアルで得られた成果を通じて社内の意識を変革しながら、強力なリーダーシップで取り組みを牽引することが大切だ。

先行する「リーダー」は、「顧客体験(CX)提供が競合会社より進んでいる」と思う比率が91.4%と高く、課題として50.0%が「データが不足している」を挙げた。

顧客との関係性を深めて最適な顧客体験を提供するためには、今までのような属性データだけではなく、行動データなどさまざまなデータを組み合わせて顧客を理解する必要がある。充実したデータを取得するには、社内外のデータの統合だけでなく、部門間のデータ取り扱いのルールが重要であり、部門間の調整のためも全体を統括するリーダーシップが必須になると、富士通総研は発表した。

富士通総研、デジタルマーケティングがビジネスに貢献していると回答したのは75.5%

以下、同調査の要綱である。
調査時期: 2019年10月
調査方法: インターネット調査(モニターパネル使用)
調査対象: 年商1,000億円以上の民間企業に勤務するデジタルマーケティング担当のマーケター
回収数: 1,294人

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