IDC、2018年～2023年国内IoTインフラ市場は年間平均成長率15.8％で成長と発表

IDC Japan株式会社は、国内IoTインフラストラクチャ市場（以下、国内IoTインフラ市場）予測を発表した。これによると、2019年の国内IoTインフラ市場の支出額は、前年比16.2％増の998億円になると見込んでいる。また、2018年～2023年の年間平均成長率（以下、CAGR）は15.8％で、2023年の同支出額は、1,788億円になるとIDCは予測を発表した。

IDCでは、全世界のIoTデバイス（エンドポイント）の普及台数は、2018年の228億台から、2025年には416億台に達すると予測している。また、IoTエンドポイントが年間に生成するIoTデータの総量は、2018年の13.6兆ギガバイトから、2025年には79.4兆ギガバイトに達すると予測した。

IoTエンドポイントから送信されるデータは、ネットワークを通じて、1か所もしくは複数箇所に収集、蓄積され、データ分析に利用される。今後急激に増大するIoTデータを処理するシステムとして、IoTインフラに対する需要が拡大するとIDCはみている。

IDCでは、IoTの基本アーキテクチャとして「IoTの3層モデル」を定義している（トップ画像参照）。IoTの3層モデルを基に、「IoTコアインフラストラクチャ市場（以下、IoTコアインフラ市場）」と「IoTエッジインフラストラクチャ市場（以下、IoTエッジインフラ市場）」を以下の様に定義し、それぞれの市場について分析と予測を行っている。

IoTコアインフラ市場
コンピュート：汎用サーバー
ストレージ：汎用ストレージ（External, Storage Expansion）
ネットワーク：イーサネットスイッチ、ルーター
IoTエッジインフラ市場
コンピュート：汎用サーバー、IoTエッジ専用製品（IoT Edgeサーバー、IoT Edge PC、IoTゲートウェイ）
ストレージ：汎用ストレージ（External, Storage Expansion）
ネットワーク：イーサネットスイッチ、ルーター、産業用PC、PLC（Programmable Logic Controller）

IoTエンドポイント層で使用されるセンサー、デバイスなどは、現時点では調査対象外としており、国内IoTインフラストラクチャ市場（以下、国内IoTインフラ市場）とは、IoTコアインフラ市場とIoTエッジインフラ市場の2つのセグメントを合算した市場を表す。

この定義に従い、IDCでは、2019年の国内IoTコアインフラ市場の支出額は、前年比12.3％増の666億円、2018年～2023年のCAGRは12.0％、2023年の支出額は、1,046億円になると予測している。一方、2019年の国内IoTエッジインフラ市場の支出額は、前年比25.1％増の331億円、2018年～2023年のCAGRは22.9％で推移し、2023年の支出額は、742億円になると予測した。

IoTの普及と共に、IoTデータの分析処理が多様化し、レイテンシー（処理応答時間）やセキュリティの観点から、IoTエッジ層でのデータ分析処理を志向する企業が増えてきている。最近では、AI技術が活用できるIoTエッジインフラが登場し、高度なデータ分析処理が可能になってきたことも、IoTエッジ層でのデータ分析処理を志向する企業が増加する要因のひとつだ。

昨年、IDCが実施したユーザー調査でも、IoTコアインフラとIoTエッジインフラに対する予算配分は、今後IoTコアインフラの割合が減少し、IoTエッジインフラの割合が増加するという結果が得られた。

このことから、国内IoTインフラ市場全体における、IoTエッジインフラ市場の構成比は、2018年の30.8％から、2023年には10.6ポイント上昇して41.5％になるとIDCは予測した。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャリサーチマネージャーの下河邊雅行氏は「IoTの普及と共に、IoTエッジ層におけるデータ分析処理のニーズが高まり、IoTエッジインフラ市場は、注目すべき成長市場になる。IoTインフラベンダーは、IoTエッジインフラの製品ラインアップを強化し、自社のIoTインフラビジネス拡大につなげていく必要がある」と述べた。