IDC、5Gのビジネス利用意向は53.0%で高い傾向と発表

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IDC Japan株式会社は、「2019年 5G企業ユーザー調査」の結果を発表した。同調査は、従業員数50名以上の国内企業にフルタイムで勤務し、携帯電話・データ通信カード・PC関連の導入に関する選定に関与している20~69歳のフルタイムワーカー1,087名を対象に、2019年10月にWebアンケート方式で実施した。

同調査によると、5Gのビジネス利用意向は全体として高い傾向にある。何らかの形で5Gの利用意向ありとの回答は全体の53.0%と半数を超え、AI(同54.2%)に次ぐ高い水準での利用・採用意向となった。業種別では、情報通信業(同67.7%)をトップとして、サービス業や建設土木業、製造業など多くの業種で高い利用意向がみられた。

IDC、5Gのビジネス利用意向は53.0%で高い傾向と発表

5G利用意向層での5G利用意向のある機器は「スマートフォン・携帯電話」が64.6%と最も高く、それとほぼ並ぶ61.2%がノートパソコンを挙げた。ARやVRのヘッドセットはいずれも少数にとどまっている。

携帯電話・スマートフォン等での5G利用を検討している層へ理由を尋ねると、トップに挙げられたのは「大容量のデータをやり取りしやすい」という広帯域性に関してであり、5Gのもう1つのメリットである低遅延性は下位にとどまった。ただし、AR/VRの5Gでの活用を検討する層では、低遅延性を挙げる比率も若干高い傾向にあった。

また、5G対応端末の利用を検討していない層へその理由を尋ねると、5G対応端末の価格や月額通信料金がおおむね上位に挙げられたが、AR/VRに関してはユースケースの不足を指摘する声も多く挙がっていた。その特性上、5Gは現行の4Gに比べ端末価格や月額通信料金を懸念する声が多いが、特にAR/VRにおけるユースケースに対する懸念の多さは、それを超えるだけのメリットを具体的に提示できていないという問題も同時に明らかになった。

IDC Japan PC, 携帯端末&クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原 啓氏は「5Gの市場形成のためには、通信事業者が個々の顧客の利用状況に合わせた通信コストの設定を行うことはもちろん、ソリューションベンダーなどが中心となって先進的なユースケースを積極的に応用展開し、5Gの利用に対するニーズを具体化させていく必要がある」と述べている。

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