日立と帝人、新素材の研究開発におけるDX推進に向けて協創を開始

株式会社日立製作所(以下、日立)と帝人株式会社は、新素材の研究開発におけるDXの推進に向けて協創を開始する。

帝人では、素材の軽量化や省資源化の他にも、気候変動対策や循環型経済の推進など、持続可能な開発目標と連動したイノベーション創出に向けた取り組みを進めている。また、今後さらに国際競争力を高めるために、先進のデジタル技術を活用して、革新的な研究開発を推進するためのDX実現を目指している。

今回の協創において、帝人と日立は、日立の「Lumada」のソリューションや技術を活用し、各種データの一元管理が可能な統合データベースを中核として、マテリアルズ・インフォマティクスをさらに加速するほか、研究者間で研究手法やノウハウを最大限利活用するためのサイバーフィジカルシステムを共同で構築するという。これにより、研究開発のさらなる高度化・効率化を目指すとしている。

マテリアルズ・インフォマティクスとは、蓄積したシミュレーションデータや実験データを分析し、材料の構造と性能の相関関係を迅速に見出すことで新材料や製品の研究開発を促進するための手法である。従来、研究者の経験と鋭い直感に依存していた材料探索において、多様な材料データをAIなどを活用して分析するマテリアルズ・インフォマティクスの適用により、時間とコストを大幅に削減することが期待されている。

DX推進に向けて構築するシステムの特長は以下の2点である。

  • 統合データベースを中核とした、研究開発の業務プロセス変革を実現
    研究者と技術の関連性を、社内技術情報や社外の特許情報などのテキストデータをもとに、テキストマイニングを用いて加工・抽出し、蓄積する。
    また、実験データを管理する機能により、実験室や分析室など複数箇所で生成する実験データや実験条件などのメタデータの関係を紐付け、データを構造化するなど、データ生成・整備の支援を行う。
  • 研究者・組織間の情報共有・利活用を活性化
    「R&Dポータルサイト」を新たに構築し、統合データベースに蓄積された情報や、各部署の技術・ノウハウを見える化することで、人や組織・技術の関係性を紐づけ、研究開発の効率やスピードの向上に貢献する。
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