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世界のAR/VR関連市場、2022年までの年間平均成長率は71.6%:IDCが予測

企業:

【概要】
■2022年の世界のAR/VR関連市場規模は2,087億ドル、2017年~2022年の年間平均成長率は71.6%
■消費者向け分野がAR/VR市場全体を牽引、小売業・組立製造業・輸送&運輸業が続く
■日本の成長率は他地域より見劣りするものの、製造業や輸送&運輸業が成長見込み

IDC Japan株式会社は、世界のAR(Augmented Reality:拡張現実)/VR(Virtual Reality:仮想現実)のハードウェア、ソフトウェアおよび関連サービスの2022年までの市場予測を発表した。

IDCによると、世界のAR/VRのハードウェア、ソフトウェアおよび関連サービスを合計した支出額は2017年の140億ドルから2018年は270億ドル、2022年には2,087億ドルに達する見通しで、2017年~2022年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は71.6%と高い成長が見込まれる。

一般消費者向け分野は2022年までの予測期間中AR/VR関連支出としては最大の分野としての立場を維持するものとみられ、2022年の関連支出規模は530億ドルに達すると予測される。それに続くのが小売業、組立製造業、輸送・運輸業であり、2022年でのこれら3分野の合計支出は560億ドルに達する見込みだという。

2018年、AR/VRの市場で圧倒的な存在感を示すのは引き続きVRゲームであり、その関連支出規模は70億ドルと予測しているという。

2017年から2022年にかけての予測期間中、最も大きな伸びが期待されるユースケースは小売業での展示であり、119.3%のCAGRが見込まれ、それに研究・実験、映画やテレビでのエンターテインメント用途が続く。その他、今回から新たにユースケースとして加わったものとしては、公共インフラのメンテナンスや高校までの学校で用いる360度教育向け動画などがある。

カテゴリー別では、ホストデバイス(PC、スマートフォン、 ゲーム機など)が2018年は支出額のトップであり、合計支出額は100億ドルと推定。また、VRソフトウェアは2018年で57億ドルだ。

AR向けシステムインテグレーションや顧客向けARソフトウェア開発を抑え、ARビューワーは2022年までのCAGRが141.6%で最も高い成長が見込まれる。

用途分類別では消費者向けが支出額142億ドルで2018年はトップを維持するものの、流通・サービス向けがCAGR 34.4%で2022年には720億ドルに達するとみられる。他方、公共分野向けはCAGR 18.5%で2022年には335億ドルに達する見込みだという。

地域別では、2017年~2022年のCAGRが98.3%と最も高い米国がその地歩を固めるものとみられる。また、中近東およびアフリカ、日本と中国を除くアジア太平洋、および中南米は50%前後のCAGRが予測される。

2018年、中国ではホストデバイスの支出が102億ドルで全地域の中で最も多く、VRソフトウェアとARソフトウェアがそれに続くという。

他方、この期間の日本のCAGRは17.9%と他地域に比べ見劣りする状況が続いているが、ホストデバイスを除いたAR関連支出のCAGRは43.9%で2022年の関連支出予測額は14.6億ドル、VRのCAGRは28.1%で2022年の関連支出予測額は25.3億ドルとなり、底堅い成長が続くものと見られる。

日本の予測を産業分野別に見ると、プロセス製造分野はCAGRが87.9%と高い成長が見込まれる他、組立製造も同42.5%ながらも支出が安定した規模で成長することが予測される。

また、運輸分野のCAGRが47.6%ながらも10億ドルを超える市場性が見込まれるため、いずれも有望な分野であると言える。

他方、教育分野は2022年の支出規模も0.15億ドルと極めて少なく、ユースケース拡大の素地となるべきAR/VRの経験者拡大の障害となることが明らかとなったという。

これらに関して、IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの菅原啓氏は次のように述べている。

「2017年、いくつかの産業分野ではVRを中心に積極的な利用が進み、ようやく今後の成長に向けての基礎となるエコシステムが形成されつつある。

しかしながら、AR/VR自体の体験利用に対する消極的な意識がさらなる導入拡大の阻害要因となっていることも認めなければならず、この障壁の突破口を開くためにも、業界全体がこのテクノロジーの経験者のさらなる拡大をあらゆる側面で推進していく必要がある。

そしてそのためのひとつの鍵はこれらのテクノロジーの受容性が高い若年層向け、即ち教育分野である」

【関連リンク】
IDC Japan

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