NECの適応遠隔制御技術、建機の遠隔操縦で作業効率の向上を実証

日本電気株式会社（以下、NEC）は、適応遠隔制御技術を有している。同技術は、通信の実効伝送量を予測し、伝送量に見合う安定した映像配信と制御が可能な技術である。

今回、NECは、国土交通省が実施した「遠隔操縦における作業効率向上に資する技術（無線通信技術、映像処理技術）」の技術検証に参画し、建機の遠隔操縦でNECの同技術を用いることで、従来の制御技術より優れた作業効率が実現可能なことを実証した。

同実証は、国土交通省九州地方整備局九州技術事務所が実施し、2019年10月に長崎県の同省雲仙復興事務所の作業現場で行われた。重機（バックホウ）に設置されたカメラの映像を約100ｍ離れた場所にある遠隔操縦室に無線で送り、その映像を見ながら土砂掘削の遠隔操縦を行い、以下の3項目について検証した。

• 映像の解像度
  従来技術参考値の640px × 480pxと比較し、同実証では750px × 700pxと受信側の解像度が向上した。
• 映像の安定性
  伝送遅延時間は、従来技術参考値の500msと比較し同実証では328msと向上、映像の乱れ・コマ落ち・ノイズも発生しなかった。
• 作業効率性
  30m3当たりの作業時間は、従来技術参考値の60分と比較し同実証では25分33秒と約2.3倍に向上した。

NECの同技術を活用することで、映像配信の遅延を予測して安定した映像を伝送するとともに、建機操作コマンドの到達遅延も予測し、操作の行き過ぎの発生を抑制することが可能だ。

今後NECは、国土交通省の公共工事などで活用する新技術を提供するデータベース「NETIS」へ適応遠隔制御技術の登録を進めるとした。

IoTNEWS編集部

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