横河ソリューションサービスら3社、音声データにもとづくパイプラインのつまり予兆診断事業を開始

横河電機グループの横河ソリューションサービス株式会社は、合成ゴムメーカーの日本ゼオン株式会社、ディープラーニングによる音声処理技術を持つHmcomm株式会社との3社共同で、経済産業省の補助事業である「平成29年度補正予算産業データ共有促進事業費補助金」に応募し、事業の執行団体である一般社団法人環境共創イニシアチブから採択されたと発表した。

採択されたテーマは、「音声データを基にした製造業パイプラインのつまり予知・予兆診断事業」だ。

プラントの熟練保守員は、パイプラインのつまりの現象や予兆を五感で発見することがある。

3社はこの事業で音声に着目。音声データをAIで解析しパイプラインのつまりを検出・診断する技術を確立し、保守員の技量や経験知に依存しない効率的な保全作業の実現を目指す。

3社は、技術の早期確立を図るため、「音声データを基にした製造業パイプラインのつまり予知・予兆診断事業」として、経済産業省の産業データ共有促進事業に応募、採択された。

産業データ共有促進事業は、さまざまなつながりにより新たな付加価値が創出される産業社会「Connected Industries」の実現を目指す経済産業省が、企業におけるデータ連携や共有事業の創出を支援するものだ。

この事業では、共同事業者である日本ゼオンの製造プロセスにて音声データを収集し、収集したデータをもとにHmcommのディープラーニング音声認識処理技術を用いて音声による「つまりモデル」を構築。

さらにこのモデルを搭載したプラットフォームをクラウド上に展開し、その上に横河ソリューションサービスがオンラインで音声データを収集・解析するシステムを構築する。

このシステムを活用し、プロセスの監視制御データと音声データの相関を取ることでより正確な設備の状態把握につなげるなどデータの活用範囲を広げ、化学のみならず幅広い業種のプラントへの応用を進め事業の確立を目指すとしている。

同事業の実施期間は、2019年2月までを予定しているという。