NTTコムオンラインの国際調査、先端技術に対する期待が強いが安全性への懸念も強い日本の消費者像が明らかに

NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（以下、NTTコムオンライン）は、東京理科大学松本朋子研究室、東京大学太田勝造研究室、岡田謙介研究室、加藤淳子研究室と、AIを搭載した自動運転車と、IoT活用商品の2つを例に、先端技術関連商品に対する消費者の態度について、欧米先進国3カ国（米国、英国、スウェーデン）と日本を比較調査した。

同調査では、先端技術を用いた商品に期待する内容は各国間で高い共通性が見られる一方で、その期待の度合いや、商品の安全性に対する心配の度合い、先端技術の導入にかかる費用への追加支払い意欲については、各国間で異なる傾向が把握できた。

まず、AIを搭載した自動運転車への期待度は、日本が他国に比べて圧倒的に高い傾向にあることが判明した。期待が寄せられる社会への効果の上位は各国共通で、高齢者・障害者の移動支援、効率的な運転による燃料費の節約、重大事故の減少の3つであった。

他方、IoT活用商品を利用したい場面については、各国間に共通する傾向として、私生活での利用について前向きな人が多いことが明らかになった。また、私生活でIoTを活用したい用途としては、各国共通で、財布・鍵の位置、室内温度の管理が上位に挙げられた。

次に、自動車を所有している人を対象に自動運転機能を搭載するための追加費用の調査では、米国・英国・スウェーデンの人々は、現在の車の購入価格の約半額までならば追加で支払う意欲があると答えたが、日本人は現在の車の購入価格の1/4程度の価格しか追加で支払う意欲がないことがわかった。

日本の消費者は他の3カ国に比べると、先端技術に対する期待はより強い一方で、先端技術導入のために必要となる追加費用を負担することにより消極的である一因は、先端技術を用いた新しい商品の安全性に対する消費者の不安感だという。いずれの国でも回答者の過半数が、商品の安全性に対する不安感を抱いていたが、その不安感の強さは、日本人が他の国の人々を上回る結果となった。

この調査は、同社が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコムリサーチ」の登録モニターおよび、サーベイ・サンプリング・インターナショナル（SSI）社の海外パネル協力を得て行われた。

調査結果の詳細はNTTコムオンラインのホームページを参照。