NTT、シダックス、NTT ComとNTTソフトウェア、レーザガスセンシング技術とクラウド環境を利用した食材産地推定に関する共同実験を開始

日本電信電話株式会社（以下：NTT）、シダックス株式会社、NTTコミュニケーションズ株式会社（以下：NTT Com）、NTTソフトウェア株式会社の4社は、2016年3月より約2カ月間、NTTが保有する「レーザガスセンシング技術（※1）」とクラウド環境を利用して食材の産地を推定し結果をリアルタイム通知できるシステムの評価実験を実施する。

同実験では、NTTが保有する「レーザガスセンシング技術」を利用して食材の産地を科学的に推定するとともに、クラウド上でのデータの蓄積・処理・結果閲覧のリアルタイム化を図り、実際の流通過程において同技術を取り入れた場合の産地推定にかかる時間や費用など、一連の流れを検証・評価することを目的とする。

今後は、産地の確実な食材データの収集を行い蓄積データの充実を図り、クラウド環境上でのデータ処理による産地推定精度を高度化し、産地推定システムの実用化を目指すという。

共同実験の取り組み背景・目的

これまでのTPP（環太平洋経済連携協定）の動向を捉え、今後、農産物の輸出入が活発化することが想定される。消費者は、海外の食材を安価に入手できる反面、生産地が保証された食材を購入したいという意識がより高まることが考えられる。食材の流通過程の中でその生産地情報をより確かなものにするために科学的検査を組み込むことは有効な手段と考えられるが、検査期間に時間を要することから難しい状況となっている。

そこで、NTTは、これまで光通信分野で培ってきた高性能なレーザ光源技術を利用した高感度で高分解能なガスのセンシング技術を食品分野へ適用し、短い時間で食材に含まれる元素の安定同位体比を測定し産地を推定する技術開発を行ってきた。

同実験では、このNTTが保有する「レーザガスセンシング技術」により、食品の産地情報を推定する時間の短縮化を図り、任意の場所からリアルタイムに産地推定の結果を閲覧できるシステムを構築し、本技術を実際の流通過程の中で組み込んだ場合の一連の流れを検証する。さらに、安定した産地の食材に対する測定を重ね収集したデータの分析を通して、産地推定精度を評価する。

また、シダックスは、この共同実験に自社で調達した食材供給を通じて協力することで、ソーシャル・ウェルネス（健全・健康な社会）の実現をめざしていく。