レノボ、中小企業の従業員4割が職場のテクノロジー環境に不満と回答

中小企業は、労働人口の90%以上、雇用の60～70%、および先進諸国のGDPの55%を占めており、経済成長には欠かせない。

レノボは、デバイス管理における中小企業の課題と従業員体験の動向について国際調査を行った。同調査は、従業員1,000人未満の企業を対象に、従業員813人およびデバイス購買部門803人にオンライン調査をForrester Consultingに委託して実施した。調査対象の国は、チリ、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、イタリア、メキシコ、ロシア、シンガポール、韓国、台湾、タイ、英国、米国、およびベトナムだ。

調査では、従業員1000人未満の企業を中小企業と定義している。

同調査によると、調査対象の中小企業従業員の半数近く（40%）が労働環境に不満を感じていることが分かった。モバイルワークが増えたことで、従業員は、共同作業、共有スペース、およびワーク・ライフ・バランスやワーク・ライフ・インテグレーション（仕事とプライベートの統合）を可能にするテクノロジーの使用を望んでいるが、中小企業は従業員体験の向上という面で立ち遅れているのが現状だ。

以前に公開されたForresterレポートによると、従業員体験を向上させることが業績の改善、離職率の低下および顧客体験の向上などのメリットをもたらすため、企業が従業員にとって働きやすい環境をつくるテクノロジーを整備し、ネットにつながらない状態を解消することが重要であると提言している。

今回行われた調査によると、中小企業の雇用主が現在の労働環境について従業員の意見に耳を傾けることで従業員体験が向上することが分かった。中小企業の従業員（71%）が仕事で主にデスクトップPCを使用しているため、テクノロジーを適宜改善していくことが重要だ。また、74%は、クラウドベースのツールを利用せず、業務に最適なテクノロジーを選択できる余地がないと回答した。

中小企業のIT意思決定者は、従業員体験を向上するために従業員にとって最適なデバイスを選択する必要がある。ノートパソコン、スマートフォン、2-in-1などの携帯可能なデバイス、および拡張現実（AR）・仮想現実（VR）やスマートオフィス設備といった次世代スマートデバイスに投資することが重要だ。これにより、従業員が遠方からでも作業することができ、ワーク・ライフ・インテグレーションに貢献する。

一方、同調査では、雇用主の77%近くが従業員体験の向上を最優先事項に置いており、購買部門の30%は、さまざまな場所での連携強化のためにスマート会議ソリューションの導入拡大を考えていると回答した。しかし、購買部門の45%はすべての要求を満たせるほど十分な予算がないと回答している。

その他にも社内のIT部門がデバイスの導入後、デバイスに生じる全ての問題に対応できる技術または経験がない（42%）、またはデバイス・ベンダーから適切な情報を得られない（32%）、製品サービスの区別が難しいという問題も明確となった。

レノボが実施した国際調査「This is Life」によると、調査対象者の半数以上（58%）がダイバーシティの実現のためにテクノロジーが役に立つと考えている。また、同じく58%は、就職、キャリア形成、および業務の効率化による生産性向上にテクノロジーが役立っていると考えている。これらのすべての結果から、スマートテクノロジーを幅広く職場に取り入れることで従業員体験が大幅に向上することが分かる。

Lenovoのユーザーおよびカスタマーエクスペリエンス担当副社⻑Dilip Bhatia氏は、次のようにコメントした。

「中小企業は、現在広く普及するモバイルワークという形態を見出しました。しかし、従業員体験向上のために従業員がフレキシブルに働けるようなテクノロジーを提供できるほどのキャパシティが中小企業にはありません。従業員を惹きつける福利厚生や金銭的インセンティブが重要であることは変わりませんが、中小企業がフレキシブルな働き方やモバイルワークが可能な環境を生むテクノロジーやツールへ積極的に投資することも重要です。」