コクヨ、会議の効率化を支援するインタラクティブディスプレイ「MAXHUB」発売

コクヨ株式会社は、コロナ禍における課題である会議のアクティブ化、ポストコロナに向けた働き方をアップデートするインタラクティブ型コミュニケーションツール「MAXHUB（マックスハブ）」を2021年7月9日より発売する。

社員500名以上の企業を対象とした同社の調査によると、アイデア会議、顧客交渉など、複数人でのコミュニケーションにおいて、共通してストレスが増幅しているという。その中でもWEB会議は相互の理解や認識を測りづらく、業務の効率性や生産性への影響が懸念される。

コクヨ、会議の効率化を支援するインタラクティブディスプレイ「MAXHUB」発売 — 参照：MANA Biz『ポストコロナの働き方』

「MAXHUB」は、会議やプレゼンなど、相互コミュニケーションにフォーカスを当てた商品だ。主にWeb会議、ホワイトボード、プレゼンテーションの3つの機能を装備している。またWindows10が搭載されているため、単なるディスプレイではなく大きな画面を持ったタブレットのように扱える。

搭載しているカメラは4800万画素の高解像度で発言者をズームアップする機能がついており、マイクは8m先まで集音可能だ。4Kのディスプレイはタッチパネルになっており、ペンや指で操作できる。また、ボードには画像や動画などのメディアファイルを直接挿入でき、会議終了時にはPDF、JPEG形式で保存・QRコードで共有ができる。

またホワイトボードや投影した資料には書き込みができ、リアルタイムに意思疎通が図れる。

付属品のドングルや専用アプリを使用することで、無線での画面共有や最大6画面の同時投影ができ、また、投影した資料に書き込みができる。

DXを進めるには全社員が興味を持ってデジタルツールを使える環境が必要

コクヨ株式会社 DX戦略部部長永井潤氏は、「コクヨでは、オフィスコミュニケーションのDX化を進めていきたいと考えている。新しいこれからのオフィスは行くのが当たり前の場所ではなく、必要なことをそこで行う場所、価値を生み出す場所となると思う。今までにない体験や、それを拡張していくきっかけを提供していきたい」と述べた。

また、コクヨ株式会社ワークスタイルイノベーション部働き方改革プロジェクトアドバイザー坂本祟博氏は、「DXを推し進めるためには、社内の全員がツールを使いこなせるかが問題になってくる。デジタルツールに詳しい数人だけが使えるのではなく、ツールを全員が興味を持って使う必要がある。またこういったノウハウを社内で共有する際はプロモーションが重要となる。働き方改革なども含めサポートしていきたい」と述べた。