ジャパネットホールディングスは、2024年にスタジアムを中心とした複合施設の開発に取り組む「長崎スタジアムシティプロジェクト」を進めている。
また、このスタジアムについて、ソフトバンクは2024年から2028年までのネーミングライツを取得していて、「PEACE STADIUM connected by SoftBank」とする予定だ。
ソフトバンクの通信ネットワークやスマートシティなどのノウハウを活用して、人やモノ、情報をコネクトすることで、これまでにない体験や、効率的な施設運営、周辺地域を取り込んだ消費行動の活性化などに取り組むとしている。
具体的には、スタジアムシティ内に5Gネットワークおよび、WANやLAN、Wi-Fi環境を整備。ジャパネットが計画している長崎スタジアムシティの専用スマートフォンアプリを活用した参加型応援体験やグルメ・フード類のオーダーとピックアップ、駐車場やコインロッカーの空き状況案内などを行う。
将来的には、各施設がデータ連携し、AIを活用した人流の最適化や相互送客による消費行動の活性化を行う「Autonomous Stadium」を実現するという。
また、スタジアムシティ内にセンサーを設置、収集した人流データを分析し、混雑状況をサイネージや専用アプリ内で表示することで、混雑を避け、快適に過ごせる滞在型の街づくりを行う。
また、どのデータは、利用者の誘導や警備、清掃スタッフの配置などの最適化や、トイレやゴミ箱にIoTセンサーを設置することでトイレの利用回数やごみの量を可視化、最適な清掃頻度を検討するなど、データを活用した取り組みも進める。
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